2022 Fiscal Year Research-status Report

Development of a support program focused on the prevention of burnout of professionals engaged in dementia care

Research Project

Project/Area Number	19K11147
Research Institution	Osaka Metropolitan University
Principal Investigator	長畑多代大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (60285327)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	笹谷真由美神戸女子大学, 看護学部, 教授 (50435327) 松田千登勢摂南大学, 看護学部, 教授 (70285328)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2024-03-31
Keywords	認知症ケア / 感情労働 / バーンアウト予防 / 看護職 / 介護職
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、高齢者施設において認知症ケアに従事する看護職・介護職等のケア専門職における感情労働の実態に即して、専門職のバーンアウト予防に焦点をあてたサポートプログラムを開発し、質の高いケア実践につながる専門職への支援方法の構築を目指すものである。認知症ケアに携わる看護・介護職等ケア専門職の感情労働の実態とサポートニーズを明らかにすることを目的として行った看護職および介護職へのインタビュー調査により、認知症ケアにおける困難感、不全感等の否定的感情について質的分析を行った。介護職のインタビューから《認知症高齢者の言動に怒りや嫌悪感を覚えてしまう》《対応に時間がかかることに苛立ってしまう》という認知症高齢者の言動や対応することへの否定的感情と《苛立った対応をしてしまい自己嫌悪に陥る》《わかってもらえないことに無力感を覚える》《一生懸命やってもうまくいかず心が折れそうになる》《望むとおりにしてあげられないのがつらい》という、自身の関わりに対する否定的な感情、《上手に関わるスタッフと自分を比べて苦手意識を持つ》《認知症の人に対応できないと思われたくない》《家族やスタッフの対応に心を痛める》といった、他者の評価や認知症高齢者に対する他者の対応への否定的な感情も見出だされた。看護職からは《認知症高齢者への医療のありように疑問を感じる》という医療の在り方への疑問が提示され、看護職ならではのネガティブな感情の特徴と考えられた。認知症高齢者の言動に対する否定的感情だけでなく、自身のケアや振る舞いに対する自己嫌悪や無力感、認知症高齢者に対するスタッフや家族の対応に向けられた心痛など多彩な内容が見出され、専門的知識の獲得とともにストレスマネジメントの重要性が示された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、研究代表者、分担者とも実習内容の調整、感染状況に伴う変更・調整等、教育活動への準備・調整等に関する業務が増大し、研究活動全体のエフォートが低下せざるを得ない状況であった。また、研究協力を依頼する高齢者施設においても、クラスターが多発するなかで業務が複雑化し、感染予防の徹底、感染者や体調不良者への対応で多忙を極めるとともに、外部者との接触が禁じられるケースも多く、研究協力を得るのが非常に困難な状況となった。そのため、看護職への調査を追加することが難しく、研究者らが主催する高齢者施設の看護職との研究会でのディスカッションを通してデータ収集を行うなど工夫をしたものの、十分なデータ収集は出来なかった
Strategy for Future Research Activity	管理職へのインタビュー調査が実質的には実施できなかったため、アンケート調査に切り替える等、実態を調査する方法を検討する。また、高齢者施設ケア研究会参加メンバーの施設とのアクションリサーチを計画し、サポートプログラムの構築を目指す。
Causes of Carryover	2022年度も国際学会、国内学会とも引き続きWeb開催であったため、予定していた学会参加において交通費・滞在費を見込んだ予算であったが支出できなかった。またインタビュー調査もWebでの実施となったことから、旅費の支出が全くない状況となった。2023年度は学会の現地開催が予定されており、演題登録もできているため、情報収集および成果発表として学会参加により旅費の支出が見込まれる。また、アンケート調査やアクションリサーチを実施し、謝金、旅費等使用する計画である。