2021 Fiscal Year Research-status Report
看護・介護ケアの質保証を目的とした地域包括ケア病棟における位置検知技術の応用研究
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19K11180
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| Research Institution | Tokyo Health Care University |
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Principal Investigator |
瀬戸 僚馬 東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (20554041)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 俊孝 西九州大学, 健康福祉学部, 教授 (20274615) [Withdrawn]
奥平 寛奈 大東文化大学, スポーツ健康科学部, 講師 (90756785)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 看護情報学 / 地域包括ケア病棟 / Point of Care / 看護支援システム / 位置検知技術 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、位置検知技術に基づく各種データ活用に際して生ずる倫理的課題について、その調査結果を取りまとめ公表することができた。その結果、患者の位置検知データを用いることに大きな問題はないものの、看護職員や介護職員の位置検知データを用いることにはまだコンセンサスが十分でなく、慎重な利用が必要であることが明らかになった。
また、位置検知技術を用いて看護職員・介護職員の行動特定する際に、「Ａ：実際に行った行為」「Ｂ：看護・介護上の行動目的」「Ｃ：患者の行動目的」の3点をコード化することが必要であると結論に達し、これらを標準化コードを用いて表現する方法を提案した（例 Ａ：デイルームに車いす移送、Ｂ：リハビリテーションとしての離床促進、Ｃ：レクリエーションとしての気分転換）。この記法によりかなり多くの看護行為・介護行為を表現できると考えられるが、とくにＣについては主観になりやすいため機械的な目的検出の方法を導入できないか引き続き検討が必要である。
さらに、位置検知に際しては看護職員・介護職員の歩行速度等でばらつきが大きく、そのノイズキャンセル手法の検討も必要であった。この点についても地域包括ケア病棟で実測したデータと仮想環境での実験データを通じて、ある程度のばらつき解消手法を考案した。ただし実病棟でも仮想環境でも被験者が女性であることから、男性の看護職員・介護職員の行動については十分に検出できていない可能性がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的である位置検知技術を用いたデータモデル開発まで研究活動は概ね終了しつつある。これらの成果の取りまとめ作業が続いているため、研究期間を延長して作業継続することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究成果について、関係学会での発表を通じてとりまとめを行ってきたい。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の影響で実験の実施が遅れ、これに伴い成果報告等が遅延したため。遅延した計画を令和4年度中に実施予定である。
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