2022 Fiscal Year Annual Research Report
看護・介護ケアの質保証を目的とした地域包括ケア病棟における位置検知技術の応用研究
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19K11180
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| Research Institution | Tokyo Health Care University |
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Principal Investigator |
瀬戸 僚馬 東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (20554041)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 俊孝 西九州大学, 健康福祉学部, 教授 (20274615) [Withdrawn]
奥平 寛奈 大東文化大学, スポーツ健康科学部, 講師 (90756785)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | RPA / 位置検知技術 / 看護業務支援システム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究最終年度となる本年度は、これまでの成果の整理を中心に行い、位置検知技術を看護・介護の現場で利用するための諸課題を含めた適切な利用方法を、関係学会等の場を通じて浸透する活動を行った。
とくに位置検知技術の適用場面を同定するため、既存の看護記録データのテキストマイニング結果から、「発熱」「微熱」などの看護師の臨床判断が必ずしも標準化されていないことを示し、そこに自動認識技術を導入することには意義があることを共有した。
この議論においては、研究期間である2019～2022年度の間に、看護・介護の現場にもRobotic Process Automation(RPA)の考え方が浸透してきたことを踏まえ、位置検知技術そのものを前に出すよりも、同技術の活用を前提とした「病棟看護業務における RPA 適用場面」という視点でユースケースを整理する方が、現場実装が容易であることがわかった。
また、先に例示した「発熱」「微熱」であれば、最終的にはNSAIDsなどの薬剤を投与することになり、そうしたユースケースの終端は医薬品の実施履歴で説明できることが多かった。そこで薬剤師との連携も図りつつ、これらの医薬品の使用量を低減させることを、位置検知技術を用いた看護・介護の質指標として位置付けることも可能であると考えられた。
本研究で得られた知見及び課題をもとに、位置検知技術にとどまらず、Point of Care情報を活用するという観点で研究を継続していく必要性が示唆された。
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Research Products
(3 results)
