2019 Fiscal Year Research-status Report
タクティールケアを基盤にした認知症高齢者の介護家族支援プログラムの評価
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19K11251
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| Research Institution | Komatsu University |
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Principal Investigator |
小泉 由美 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (70550763)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松井 優子 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (00613712)
誉田 恵理 公立小松大学, 保健医療学部, 助教 (20827141)
徳田 真由美 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (70242542)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 認知症高齢者 / 介護家族支援プログラム / 介護技術 / タクティールケア / 介護家族向けのなでるケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、認知症高齢者の介護家族の介護負担軽減にむけて、タクティールケアを介護技術として導入した「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の評価を目的としている。タクティールケアは解剖生理学的な知識や特別な道具がなくても実施でき、認知症の緩和ケアとしての有効性が報告されている。申請者らは、タクティールケアを受ける側およびケアを提供する側、双方にリラクセーション効果が期待できることを検証し、タクティールケアを介護技術として導入した介護家族支援プログラムを開発することとした。まず、認知症高齢者および家族介護者を対象に介護技術としてのタクティールケアの在宅における実施の可能性、継続にむけての手法や指導方法等を検討するために介入研究を行い、家族介護者の意見および要望を参考にタクティールケアを基盤に手技を簡便化した介護家族むけの「なでるケア」を考案した。さらに、家族介護者が「なでるケア」を習得し、在宅において実施および継続できるように、家族介護者の現状に沿った方法にカスタマイズした「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」を作成した。
2019年度は、タクティールケアを基盤に手技を簡便化した介護家族むけの「なでるケア」の有効性を検証するための準実験研究を行い、研究成果を報告した。また、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の実行可能性の検証研究にむけて、研究フィールドとしているA市の認知症対策検討部会の担当者、小規模多機能型居宅介護事業所およびデイサービスセンターの管理者等に研究の趣旨を説明し、研究協力の依頼ならびに研究対象者の選定に関する打合せを行った。しかし、COVID-19の影響で研究は中断しており、実行可能性の検証にむけた「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」による介入には至っていない。COVID-19の終息を待って実行可能性の検証および有効性の検証を行っていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2019年度は、タクティールケアを基盤に手技を簡便化した介護家族むけの「なでるケア」の有効性の検証を行い、研究成果を第39回日本看護科学学会学術集会において、『認知症高齢者の介護家族むけの「なでるケア」のリラクセーション効果の検証』というタイトルで示説発表を行った。タクティールケアを基盤に認知症高齢者の介護家族むけに手技を簡便化した「なでるケア」の効果を、タッチケアをコントロールとしたクロスオーバー比較試験法を用いて比較したもので、「なでるケア」およびタッチケアともに、施術中は交感神経活動が低下し、副交感神経活動が活性化しており、二次元気分尺度の安定度が増加するなど、両ケアともにリラクセーション効果が確認できた。さらに、「なでるケア」では、タッチケアでは有意な差を認めなかった施術後の唾液オキシトシン量の増加や唾液の酸化度の低下が確認できたことから、よりリラクセーション効果が得られていることが明らかになったことを報告した。本研究成果に関する論文は現在執筆中である。また、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の実行可能性の検証研究にむけて、研究フィールドとしているA市の認知症対策検討部会の担当者、小規模多機能型居宅介護事業所およびデイサービスセンターの管理者等に研究の趣旨を説明し、研究協力の依頼ならびに研究対象者の選定に関する打合せを行った。しかし、COVID-19の影響で研究は中断しており、実行可能性の検証にむけた「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」による介入には至っていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は、COVID-19の終息を待って、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の実行可能性の検証にむけての介入研究に取り組む。再度、A市の認知症対策検討部会の担当者、小規模多機能型居宅介護事業所およびデイサービスセンターの管理者等に研究協力を依頼し、研究対象者の選定および募集に関する検討および調整を行う。実行可能性の検証には、3組の認知症高齢者および家族介護者を募集し、認知症高齢者の介護家族支援プログラムの「なでるケアの習得指導」にそって介入し、在宅における実践・継続に関する評価を行う。
2021年度には、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の有効性の検証として、15組の認知症高齢者および家族介護者を募集し、認知症高齢者の介護家族支援プログラムの「なでるケアの習得指導」および「在宅での継続支援」にそって介入する。有効性の評価としては、「なでるケア」の在宅での実施状況の把握を行い、「なでるケア」の施術時の効果および「なでるケア」を在宅で実施・継続したことの効果を検証する。「なでるケア」の施術時の効果は認知症高齢者および家族介護者の生理的・生化学的・心理的変化（自律神経活動、唾液の酸化還元電位、二次元気分尺度）を測定し分析する。「なでるケア」を継続することの効果は、認知症高齢者に対しては認知症高齢者のおだやかスケールを使用し、家族介護者に対してはZarit 介護負担感尺度および介護満足感尺度等で調査する。さらに、「なでるケア」を在宅で実施・継続したことに対する認知症高齢者や家族介護者の思いを半構造化面接等で調査し、「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」の有効性および課題について評価する。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響で、実行可能性の検証にむけた「認知症高齢者の介護家族支援プログラム」による介入研究が中断していること、『認知症高齢者の介護家族向けの「なでるケア」のリラクセーション効果の検証』に関する論文の執筆作業が遅れ、2020年度投稿予定となったことから、次年度使用額が生じた。
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