2022 Fiscal Year Annual Research Report
特定保健指導該当者の支援体制の確立に向けた利用促進ガイドラインの作成
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19K11256
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| Research Institution | Takasaki University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
赤堀 八重子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30700124)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
倉林 しのぶ 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (20389753)
斉藤 基 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (30258884) [Withdrawn]
武居 明美 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 講師 (70431715)
坪井 りえ 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 講師 (70526483)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 特定保健指導 / 利用阻害要因 / 尺度開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，特定保健指導該当者の支援体制の確立に向けて，特定保健指導の利用促進ガイドラインを作成することを目的とした．研究の第１段階は，特定保健指導の利用勧奨及び保健指導の場で活用する尺度の開発であった．尺度開発のための研究は，2018年～2021年にわたって実施し，2021年8月に「特定保健指導該当者を対象とした特定保健指導の利用阻害要因尺度の開発（以下，利用阻害要因尺度）」というテーマで学会誌へ掲載となった．開発した尺度は，【理想的な健康よりも優先される価値観】【生活習慣を変えることに対する無益感】【保健指導に対する否定的な感情】【自身の健康の判断に対する自負心】の4因子18項目からなり，尺度総合得点による活用及び下位尺度得点による活用が検討課題となった．
2021年～2022年は，利用勧奨のための保健指導プログラム（以下，利用勧奨プログラム）の作成に向けて，Ａ県Ｂ市の令和3年度特定保健指導該当者2,110人を対象とし，利用阻害要因尺度を用いて調査を実施した．その結果，特定保健指導の希望なし群の得点が希望あり群に比較し有意に高く（ｐ<0.001），特定保健指導の利用阻害要因が高いことが示された．また，性別や年代により因子得点の相違があることが明らかとなり，利用阻害要因尺度を活用し，因子別の利用勧奨および保健指導を実施することが効果的であることが示唆された．
今後は，さらにデータの分析をすすめ下位尺度の因子間の構造などを確認し，各因子の特徴を考慮した利用勧奨プログラムを完成させる予定である．生活習慣病・重症化予防については特定保健指導該当者を特定保健指導の利用に結びつけることが重要である．利用阻害要因尺度及び利用勧奨プログラムを基盤とした利用促進ガイドラインは，特定保健指導該当者に対して系統立てた支援を提供することができ，特定保健指導の利用率の向上に貢献できると考える．
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