2023 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a Support Program for Young-onset Dementia Using Theie Strengths by Cooperation between University and Urban Community
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19K11261
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| Research Institution | Teikyo University of Science & Technology |
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Principal Investigator |
糸井 和佳 帝京科学大学, 医療科学部, 教授 (30453658)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小宮山 恵美 帝京科学大学, 医療科学部, 講師 (20775051) [Withdrawn]
梅崎 かおり 帝京科学大学, 医療科学部, 講師 (60737005)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 若年性認知症 / 地域社会 / コミュニティ / 共助 / テキストマイニング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
認知症疾患医療センターに登録し、都市部地域の地域包括ケアシステムを利用している若年性認知症者の主介護者を対象に、聞き取り調査を行った。研究目的は、若年性認知症の方の疾患の診断前から診断時、診断後のステージ毎の主介護者のニーズを探索的に拾い出すことで、地域社会で実行可能な支援を明らかにすることである。逐語録から抽出した主介護者のニーズに関する最終カテゴリーは、計12カテゴリーとなり、医療に関するカテゴリーが2つ（診断、治療）、症状に関するカテゴリーが2つ、主介護者の思いに関するカテゴリーが1つ、共助に関するカテゴリーが6つと、経済のカテゴリー１つから成った。支援のヒントは主介護者の現状での満足や不満の語りの中にあると考え、主介護者の語りの中で繰り返される関心事やポジティブ、ネガティブに関連するカテゴリーを探るためテキストマイニングを行った。地域社会で実行可能な支援は、①医療―診断、②医療―治療を除く9つのカテゴリーに存在していた。最も多く集約されたのは⑩地域社会項目であり、「内情を知らない人にアドバイスされ不快になる」「少し出かけるときに誰かに見てもらいたいけど、無理だと思う」「友人に話を聞いてもらい助けられる」「近所には認知症と言っておいたので町内会の係を変わってくれて助かった」「障害年金手続きを手伝ってもらい、家族会を教えてもらってしんどさが減った」があった。次いで情報を得る項目が多く「自分でも動き、若年性認知症カフェに参加したり、若年性認知症センターに情報収集に行った」「この先どうしたらいいかを教えてあげたほうがよくその場があるとよい」などがあった。介護負担を軽減する上では、話を聞くことが重要であり、どの項目で満足、不満を抱えているかを拾い上げ、必要な情報が届いているか、専門職や地域住民が本人・家族とともに共助、共生できるような働きかけが出来ているかを見る必要がある。
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