2020 Fiscal Year Research-status Report
急性期病院に入院中の認知症高齢者に対する効果的ケア・パッケージの開発
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19K11279
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| Research Institution | University of Kochi |
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Principal Investigator |
竹崎 久美子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (60197283)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 圭子 高知県立大学, 看護学部, 助教 (20806062) [Withdrawn]
渡邊 美保 高知県立大学, 看護学部, 講師 (70571313) [Withdrawn]
塩見 理香 高知県立大学, 看護学部, 助教 (70758987)
小原 弘子 高知県立大学, 看護学部, 助教 (20584337)
中井 あい 高知県立大学, 看護学部, 助教 (60882933)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 認知症高齢者 / 急性期病院 / 看護援助 / ケアパッケージ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、急性期病院に入院している認知症高齢者が、回復のために必要な安静を保ちながらも、適度な日中の刺激を得られたり、それを通して夜間の良眠が図れるような看護援助についてケア・パッケージを提案するものである。
2年目になる2020年度は、初年度に整理したケア・パッケージの骨子（①疼痛緩和等の包括指示活用の推進と医療処置離脱の推進、②抑制カンファレンスの定例化・リリーフ制度の検討などケアの体制整備、③薬剤部門との連携による薬剤情報整理、④日中覚醒と期日リズムを促す活動、⑤スタッフ研修１；入院前後の「生活に関心を持ち」「ケアに活かす」取り組み、⑥スタッフ研修２；認知症ケアと対応方法を学ぶ取り組み、⑦スタッフ研修３；身体拘束が必要となる状況のアセスメントとケアの工夫を学ぶ取り組み）ごとに、臨床現場のケアスタッフと検討会を持ち、実行可能性が伴うケア・パッケージの内容を洗練する計画であった。実際にはcovid-19の影響に伴い、臨床現場の人々との検討を続けることが困難と判断し、再度既存の文献を精査し、原案作成までを行うこととした。
この一環として、「身体抑制」については1982年から2020年9月5日までに医中誌Webに収録されている999件の論文を対象とし、テキストマイニングを用いて論文に頻出する単語を分析した。結果、2000年頃から抑制廃止に向けた「制限の最小化」が、2016年頃からは「身体抑制解除」の試みから「早期解除」の取り組みが進んでいることが明らかとなった。
これらを合わせて、当初の骨子を踏まえつつ、「認知症高齢者の入院時から退院まで」の時間経過に添ったケアのポイントをケア・パッケージとしてまとめた。また、認知症高齢者を急性期病院でケアするにあたっての院内教育についても精査を行い、組織の教育計画かに合わせて段階的にスタッフ教育ができる教育パッケージも試案を作成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画の、ケア・パッケージ作成過程にも臨床現場に参画してもらうことはできなかったが、本研究と並行するように公表が増加している書籍や研究論文を精査することで、既存文献を踏まえたパッケージの立案につながったと考えられる。
最終年次には臨床スタッフの意見も聞く機会を持ちたいと考えているが、事前に整理できたことで、意見を聞く時間も効率的に節約し、臨床現場の負担を最小限にとどめることができると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在概ね整理したケア・パッケージ（対応編、教育編）について、急性期病院で認知症ケアの改善に携わっているリンクナースや担当ナースに対してインタビューを行い、意見を集約して洗練化する計画である。その上で、今回の3年間の成果としてまとめ、冊子化し終了する。
本研究の次の段階としては、配布したガイドラインを実践してもらうことを通して臨床から様々な意見を戴き、さらなる洗練化と実際に「急性期病院に入院する認知症高齢者のケア」について、看護師にとっても安楽につながるケアの質改善につなげていく予定である。
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| Causes of Carryover |
2020年度に入り、データ収集や打ち合わせ、学会発表等の旅費を使用しなかったため、次年度に繰り越す額が多くなった。次年度は直接出向いての研究協力依頼やデータ収集などを行うことと、最終成果物の冊子化などによって、予算を活用する。
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