2022 Fiscal Year Research-status Report
消化器癌術前サルコペニアに対するリハビリテーションと栄養療法の有用性
Project/Area Number |
19K11315
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Research Institution | Kawasaki Medical School |
Principal Investigator |
山辻 知樹 川崎医科大学, 医学部, 教授 (40379730)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石田 尚正 川崎医科大学, 医学部, 講師 (80805896)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | サルコペニア / 消化器がん / リハビリテーション / 栄養療法 |
Outline of Annual Research Achievements |
サルコペニアは進行性かつ全身的な筋肉量の低下に伴う筋力や身体機能の低下状態を示すが、単に加齢に伴う現象でなく、様々な要因によって引き起こされる。消化器がん患者のサルコペニアは外科治療後の独立した予後増悪因子であることが報告されている。 本研究の目的は、サルコペニアをもつ消化器がん患者に対して、適切な栄養療法とリハビリテーション、運動療法を行うことにより、周術期合併症を予防し、QOLを改善し、がんの予後改善を目指すことである。本研究は食道がんや胃がんなどの消化器がん患者を対象にBIA法を用いた体成分分析装置InBodyを用いて非侵襲的に筋肉量を含む体成分分析を行い、安全かつ有用な周術期管理の指標となり得るかを検討している。 初診時にサルコペニアと診断された成人上部消化管がん患者に対して、サルコペニアの程度を周術期に評価し、合併症・病期などの記録を行う。理学療法士による周術期リハビリテーション介入を行い、NST(栄養サポートチーム)の介入により、適切な栄養管理を行う。 本実績報告書作成時点において、消化器がん患者23例(平均67.2歳,食道がん14例、胃がん9例)に対して評価を行った。消化器がん患者の術後平均SMI(骨格筋量指標)は術前に比して減少していることが明らかになり、手術侵襲によるサルコペニアの増悪が推定された。今後症例集積を行い、術後栄養療法およびリハビリテーション介入による骨格筋量改善評価、QOLおよび合併症評価を行う。現在、術前リハビリテーションプログラムと栄養管理指標についての再検討を行っている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
InBodyを用いて食道がんや胃がんをはじめとした上部消化器がん術前患者に対して体成分測定を行い、理学療法士による術前リハビリテーションや管理栄養士による栄養評価も行った。リハビリテーションセンターで握力や歩行スピードも同時に測定し, サルコペニアの評価を開始し、現在患者への適切なインフォームドコンセントを行い、初期評価を行った。実際の体組成やサルコペニア評価に関わる測定を安全に行う環境整備を継続した。 研究期間後半の2020年には、新型コロナウイルス感染蔓延のため、ほぼ全ての対面診察および外来リハビリテーションが制限されることとなった。感染防御対策を慎重に行うため、サルコペニア評価に必須の体組成測定や患者指導に多くの人的資源と時間を割く必要があり、症例新規登録が大幅に遅延した。
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Strategy for Future Research Activity |
本報告書作成時点で、新型コロナウイルス蔓延に伴う感染予防対策は大幅に緩和され、今後は外来における対面式のリハビリテーションや外来診察や、サルコペニアの評価も安全に進めることができるようになると思われる。症例の蓄積と共に、遅れていた評価項目の再検討及び予後評価も進める予定である。しかしながら感染再燃や安全な在宅療養の方策を検討する時代の到来を踏まえて、在宅リハビリテーションプログラムの導入も検討中である。
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Causes of Carryover |
日本外科学会総会をはじめ、多くの学会が新型コロナウイルス蔓延のため延期あるいはWEB開催となり、当初旅費として計上していた研究費が使用できなくなった。また、リハビリテーション部門や外科外来において、患者やスタッフに対する感染防止安全策を行うために、研究補助作業が倍増し、人件費が増加した。また外来で対面式の指導が困難となったために、患者の登録をはじめとした研究計画そのものに遅延が生じ、現在在宅リハビリテーションプログラムの導入も検討中である。以上よりやむを得ず次年度使用額として研究費を計上させて頂くこととなった。
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