2020 Fiscal Year Research-status Report
Development for fall risk assessment methods based on the interaction between physical and psychological aspects
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19K11394
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| Research Institution | Kitasato University |
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Principal Investigator |
上出 直人 北里大学, 医療衛生学部, 准教授 (20424096)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柴 喜崇 北里大学, 医療衛生学部, 講師 (40306642)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 転倒関連自己効力感 / 歩行機能 / 交互作用 / 縦断研究 / 歩行予備力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は，高齢者の転倒に関して，身体的要因と心理的要因の両者の相互作用に着目した新たな転倒予測手法を確立することを目的としている．研究の2年目である2020年度に関しては，身体的要因として歩行機能，心理的要因として転倒関連自己効力感にそれぞれ着目し，歩行機能と転倒関連自己効力感の相互作用と転倒発生との関連について検証を行った．
対象は，65歳以上の地域高齢者265名とし，歩行機能の評価にはシート式下肢荷重計を用いて，歩行時の時間的・空間的パラメーターを計測した．さらに，転倒関連自己効力感に関しては，短縮版Falls Efficacy Scale International(Short FES-I)を用いて評価した．転倒に関しては，6ヶ月間の追跡調査を行い，6ヶ月間に発生した転倒を前向きに調査した．分析として，歩行の時間的・空間的パラメーターとShort FES-Iの関連性を統計学的に分析した後，6ヶ月間の転倒発生の有無を従属変数，歩行の時間的・空間的パラメーターとShort FES-Iの交互作用項および基本属性を独立変数とする多変量解析を実施した．
結果，Short FES-Iと歩行速度や歩幅との間に有意な関連性を認めた．さらに，最大努力下での歩行と通常速度下での歩行との差分である歩行予備力とShort FES-Iとの関連性も認められた．さらに，歩行予備力とShort FES-Iとの交互作用項が有意に転倒発生と関連性を示し，特に，Short FES-Iにより転倒関連自己効力感が高いと判断された高齢者において，歩行予備力が小さいほど転倒発生オッズが高くなることが示された．したがって，歩行機能と転倒関連自己効力感の両者の相互作用を考慮した評価を行うことで，転倒発生リスクをより正確に把握できる可能性が示唆された．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究課題では，身体的要因と心理的要因の相互作用が，転倒発生の予測に有用であるかを検証することが目的となっている．そのため，転倒発生に関しては，追跡調査を行い，縦断的な観察研究を行うことが必須となる．しかしながら，新型コロナウィルス感染症の影響により，予定していた追跡調査の一部が実施できない状況となってしまい，解析に必要なデータの取得が計画よりも遅れている．ただし，これまでに収集できたデータを用いて，限られた範囲ではあるが一部の分析を行うことは可能な状況にはある．
以上のことより，総合的に勘案し，本研究課題全体としての進捗状況については，「やや遅れている」と考えている．
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウィルス感染症の影響により，2020年度に実施することが出来なかった追跡調査を実施し，未取得のデータを蓄積していく予定としている．また，現状で取得できているデータについては，研究課題の目的に沿って分析を進めていく予定である．ただし，新型コロナウィルス感染症による問題で，計画している追跡調査が再度実施できない状況となる可能性もある．その際には，研究の延長も考慮しながら対応していきたいと考えている．
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の問題により，予定していた調査および学会出張の全てが中止となり，関連する予算の支出ができなくなったために生じた差額である．2021年度は，調査の再開を計画しており，必要な予算を計画的に支出していく予定である．また，論文などの成果発表のための予算としても支出をしていく計画である．
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