2021 Fiscal Year Research-status Report
クロール泳の短距離パフォーマンスを改善させる高速度状態持続トレーニングの開発
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19K11473
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| Research Institution | Juntendo University |
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Principal Investigator |
武田 剛 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (20508840)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
酒井 紳 東京女子体育大学, 体育学部, 講師 (90813840)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | クロール / 浮き上がり / 初速度 / 泳ぎ出し / 動作解析 / 抵抗測定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでの研究成果は、【研究１】では高速持続状態が存在することを確認することができた。大学競泳女子選手10名を対象に、水泳用の専用の牽引装置で一定負荷で泳者を前方から牽引することで機械的に高速度状態を再現し、泳者が自力で達成できる速度よりも高い高速度状態から泳ぎ出すだすことでこの状態がどの程度持続するかを調査した。この結果速度状態は、泳者の競技力や泳ぎ出す速度、そしてストローク頻度に影響されるが、約5mは持続する可能性が示唆された。
【研究２】では大学競泳女子選手12名を対象とする実験を流水プール（回流水槽）で実施した。対象者の高速度状態での正味の抵抗（泳者の推進力と抵抗力の差分）を計測した。8名までの解析を終えた時点で、高速状態の持続速速度範囲が水中ドルフィンキックとクロール泳の自由泳状態での最高速度（抵抗と推進力が釣り合う収束速度）と、高速状態（スタートやターンで最高速度以上に加速された状態）での正味の抵抗の関係によって決まることが明らかにできた。これは、クロール泳の自由泳での最高速度がドルフィンキックの自由泳での最高速度を上回っていると、クロール泳で泳いだ方が最も抵抗を軽減でき、長く高速度状態を持続できるということである。またこの高速度状態での正味の抵抗はストローク頻度を増加させた場合によって軽減できることがこれまでのデータ解析で確認された。引き続き全対象者の解析を行い、論文発表によって成果の公表を行う予定ある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和3年度の進捗は、新型コロナウイルスの感染拡大によって実験や研究を行う施設（順天堂大学と筑波大学）の利用制限が実施されたことや、実験対象者（被験者）とのスケジュール調整によって実験実施日が限られてしまったこと、そして流水プールの機器メンテナンス計画の都合によって、実験日の調整に難航した。加えて、この実験の泳者の高速状態での正味抵抗測定は、本研究グループを含めて計測実績がなく、初めての試みであったため対象者の安全対策や、計測制度を確認するための予備実験を念入りに実施した。これらのことから全体的に実験日程が後ろ倒しになった。当初の研究計画では、令和3年度（平成33年度）には、研究1-3までを終了している予定であったが、【研究１】泳法動作中の高速持続状態が存在するかを確認することと、【研究２】の高速状態の持続には何が大きく影響するのか？の実験実施まで終了するという研究実績にとどまった。これらの実験計画の進捗状況を踏まえ、令和4年度までの研究実施期間の延長申請を行い、研究を継続することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
これらの実験計画の進捗状況を踏まえ、令和4年度までの研究実施期間の延長申請を行い、研究を継続することとした。令和4年度は【研究１】【研究２】の実験成果を分析し、研究成果としてスポーツバイオメカニクス分野やでの国内での学会発表と、国際誌への論文投稿によって成果公表することを予定している。また協力研究機関や、研究対象者とのスケジュール調整を行い【研究３】の高速持続状態はトレーニングよって延長できるか？に着手する。これは【研究１】で使用した牽引装置を使用し、泳者を高速度状態まで牽引して、ストローク頻度を高めた状態で泳ぎ出すトレーニングを実施し、その結果高速度状態の延長がトレーニングによって引き起こされるのかを介入実験によって検証していく予定である。
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| Causes of Carryover |
計画が新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて遅れているので、計画の後ろ倒しの影響をうけて、未使用額が発生した。次年度では、追加実験等の必要性が生じた場合に次年度使用額を支出予定である。追加実験を実施することになった場合には、実験実施の消耗品と実験補助者や被験者への人件費に支出予定である。
また計画が遅れていることに伴い、成果公表のための論文執筆し学術誌への投稿を予定しているため、この投稿に伴う諸経費や、英文校正、印刷費等に次年度使用額を使用する予定である。
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