2022 Fiscal Year Research-status Report
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19K11480
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| Research Institution | Yamanashi Gakuin University |
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Principal Investigator |
小山 さなえ 山梨学院大学, スポーツ科学部, 教授 (50405099)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
斉藤 麗 作新学院大学, 経営学部, 准教授 (50820742)
関根 正敏 中央大学, 商学部, 准教授 (60638956)
石川 智 作新学院大学, 経営学部, 講師 (80820349)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | プロスポーツチーム / 地域活性化 / 地域貢献活動 / 地方創生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、地域貢献を重視する4つのプロスポーツチームの活動拠点となる栃木県を事例として、プロチームによる地域活性化に向けた戦略とその実施プロセスについて、明らかにすることを目指してきた。研究4年目となる2022年度の活動実績としては、地域貢献を理念に掲げるプロチームの組織運営に焦点をあて、2019年度から4年間継続して各チームの経営実態に関する資料収集とチーム運営組織におけるエスノグラフィー調査を実施し、質的データと量的データを蓄積できたことである。さらに本研究期間の3年間は、4つのプロチームにとっては、コロナ禍による経営環境の変化を余儀なくされ、そこで新たなチーム運営が実践され、このことは今後の特殊な事例としての貴重な資料となると考える。
今年度の研究の成果としては、これまでコロナ禍により実施できなかったフィールド調査を実施することができたことである。具体的には、日本最古のアイスホッケーチームであるH.C.栃木日光アイスバックスを対象に、当該クラブが取り組む地域とファンの距離が近くなるためのチームづくりに着目して調査を実施した。その結果、クラブが活動理念に掲げている「地域密着」活動についての取り組みについて高く評価されている可能性が示唆された。また「コロナ禍による観戦頻度の変化」についても明らかになり、今後の経営課題が確認できた。さらに、栃木県の市町では「プロスポーツによる地域活性化」に向けた施策に取り組んでいる。本研究グループは、その代表的事例として、地方創生政策の一環としてスポーツツーリズムを推進してきた矢板市に着目し、スポーツコミッション設立までの経緯を調査し、その取り組みとして「自転車を活用したまちづくり」「フットボールセンターの誘致によるスポーツを活用したまちづくり」が、今後プロスポーツチームとの連携の可能性について検討していくべき課題であると考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍により、当初計画していたフィールド調査一部について実施することができなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍により2年連続でできなかったフィールド調査については、2022年度は一つのプロスポーツクラブの調査を実施することができた。しかし、コロナ禍により予定通り進められなかった研究を2023年度は遂行していく。今後は、地域貢献活動を重視する4つのプロスポーツチームの活動拠点となる栃木県の事例を中心に、プロスポーツチームの地域活性化戦略とその実施プロセスについて、継続的に調査を進める。それと同時に、プロスポーツ組織が支援組織（行政、民間、企業、教育組織など）とどのような関係を構築しているのかについて調査を進める。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍によりフィールドワークが一部中止となり、予定していた出張・学会に参加することができなかったため。次年度の使用額については、調査用の旅費とアウトカム分析関連で使用するOA機器として活用するため。
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