2021 Fiscal Year Research-status Report
遺伝子ドーピングを含めた21世紀におけるアンチ・ドーピング教育プログラムの開発
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19K11507
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| Research Institution | Nihon Fukushi University |
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Principal Investigator |
竹村 瑞穂 日本福祉大学, スポーツ科学部, 准教授 (70634351)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小野 雄大 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 講師(任期付) (60779271)
梶 将徳 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 助教 (90824582)
鈴木 康介 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 助教 (20804727)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | スポーツ / アンチ・ドーピング / アンチ・ドーピング教育 / 遺伝子ドーピング / エンハンスメント / 倫理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度については、具体的に下記事項について研究実績を出し、研究を遂行することが出来た。一つは、遺伝子ドーピングを含めたアンチ・ドーピング意識尺度の開発研究を進めていくに際し、連盟や大学などに所属するアスリートや社会人、大学生を対象に、分担研究者と協力しながら予備調査の実施を行うことが出来た。また、本調査に向けて、予備調査で得られた結果の分析に着手した。もう一つには、現在スポーツ社会で問題となっており、また、従来の薬物ドーピングとは質的に異なる問題性が含まれるとされている、遺伝子ドーピングに関する理論的な研究を進め、その成果を書籍として出版、刊行することが出来た。
とくに、二つ目の書籍出版（森岡正博、石井哲也、竹村瑞穂編著、2022、スポーツと遺伝子ドーピングを問う－技術の現在から倫理的問題まで－、晃洋書房）に関しては、遺伝子ドーピングの技術的側面、理論的側面、倫理・哲学的な側面など、多角的に検討した日本で初めての遺伝子ドーピングに関する書籍であり、その社会的成果は大きいものがあると言える。
また、研究で得られた成果を国際誌へ投稿する準備も進めている。同時に、2022年度に開催する「ドーピングに関するシンポジウム」の予定も企画・具体化するなど、研究成果を社会的に発信していくことにも力を入れている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度および2021年度の新型コロナウイルスの感染状況において、国内および国際学会などがいずれも延期・中止されることとなり、予定していた学会での発表などは出来ない状況が続いた。
また、当初予定していた対面でアンケートが実施できない状況が続いていたが、当該年度はオンラインでの調査に切り替え、コロナ禍の中でも研究を進めていくことが出来た。予定よりはやや遅れた状況ではあるが、調査研究・理論研究ともに、withコロナの視点で実施していきたい。
学会や研究会もオンライン開催、あるいはオフラインにて少しずつ再開し始めており、積極的に研究成果を発信していきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の具体的な研究に関する推進方策は、一つは予備調査の分析を終えて本調査を終了させ、その分析結果をまとめて論文にすることである。現在予備調査を終えた段階で、本調査に向けて調査項目を作成している段階である。今年には連盟や大学などと協力し、本調査を実施する準備を分担研究者含め協力して調整しているところである。なお、本調査実施に向けて、研究倫理申請をすでに申請し、承認済みである。
もう一つの具体的課題は、「21世紀に対応したアンチ・ドーピング教育プログラムの開発研究」であり、本調査で得られたアンチ・ドーピング意識を踏まえた教育モデルを策定していくことである。とくに、遺伝子ドーピングについてはよく理解できていないアスリートが多数いることが予備調査段階でも把握されており、遺伝子ドーピングの問題を含めたアンチ・ドーピング教育のモデル策定に向けて、理論的研究も含めて進めていく。
得られた知見に基づき、国際学会での発表、国際誌への投稿、シンポジウムの開催などを通して社会に発信するとともに、いかにアスリートや一般の方にブレイクダウンして当該問題を伝えていくかなど、具体的な方策も検討していく。
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| Causes of Carryover |
国内・国際学会での発表を計画していたが、新型コロナウイルスの関係もあり、使用しなかった経費が発生したことが理由である。たとえば、学会開催が延期や中止となったケースや、あるいはオンライン開催となり旅費などの経費が生じなかったことから、次年度使用額が発生した。
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Research Products
(1 results)
