2020 Fiscal Year Research-status Report
五輪報道における多様性の検証とその変遷に関する研究：北京五輪から東京五輪へ
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19K11518
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
中 正樹 日本大学, 法学部, 准教授 (70388685)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
日吉 昭彦 文教大学, 情報学部, 准教授 (80383313)
小林 直美 愛知工科大学, 工学部, 准教授(移行) (90633834)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | テレビ / ニュース / オリンピック / 内容分析 / 多様性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は3つある。第1に、東京五輪のビジョンとして示された基本コンセプトの一つである「多様性と調和」が、テレビニュースとしてどのように報道されたのかを検証することである。第2に、東京五輪の開催期間におけるテレビニュースの多様性にまつわる価値観（民族やジェンダー等）に注目し、それらがどのように報道されたのかを検証することである。そして第3に、北京五輪から東京五輪に至るまで、五輪の開催期間におけるテレビニュースの多様性にまつわる価値観（民族やジェンダー等）がどのように変化してきたのかを解明することである。
上記の目的達成のため、今年度はリオ五輪を対象として、同五輪の開催期間に日本のキー局（NHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日）が提供する代表的なニュース番組のすべてのニュースを対象としてコーディングを実施し、内容分析を実施した結果を報告書『リオオリンピック開催期間における日本のテレビニュース報道』にまとめ、2020年4月に刊行した。
そして、リオ五輪、北京五輪、ロンドン五輪における五輪開催国報道に焦点を絞り、それらの報道内容を比較検討することを通じて得た知見を論文「五輪開催期間におけるニュース番組の開催国報道：リオ五輪を事例として」（『ジャーナリズム＆メディア』No.15、2020年10月）にまとめた。
また、本研究においてジェンダー分析を担当する小林は、本研究から得られた知見を論文「オリンピックニュースとジェンダー：日本の報道傾向と新たなコミュニケーションの構築に向けて」（2020年10月、『関西大学人権問題研究所紀要』第 80 号、2020年10月）にまとめた。
加えて、オンラインでの研究会を3回開催し、2021年に開催予定の東京五輪に関するテレビニュースの内容分析の準備を進めた。
以上が、2020年度の主な研究成果である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、予定通りであれば東京五輪が開催されているはずであった。そして、本研究では同五輪の開催期間に日本のキー局（NHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日）が提供する代表的なニュース番組のすべてのニュースを録画した上で、それらに対するコーディングを実施し、内容分析を実施する予定であった。しかしながら、新型コロナウイルス禍によって同五輪が延期された結果、それらの研究に取り組むことができなかった。したがって、研究はやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
東京五輪を対象として、同五輪の開催期間に日本のキー局（NHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日）が提供する代表的なニュース番組のすべてのニュースを録画した上で、それらに対するコーディングを実施する。
コーディングを終えた後、テレビニュースの量的・質的な傾向を把握する。具体的には、コーディングしたデータに統計的処理を施して、量的分析を加える。これが基本データとなる。これにより、東京五輪報道の量的な傾向を抽出する。続けて、量的分析の結果を参考として、応募者らのそれぞれの研究分野(ジャーナリズム、スポーツ・メディア、エスニシティ、ジェンダー)の観点から質的分析を加える。
上記の内容分析が順調に進展した場合には、当初の予定通り、報告書を作成した上で、研究成果を国内外の学会で発表、もしくは研究論文を学術雑誌に投稿する。
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| Causes of Carryover |
2020年度は、予定通りであれば東京五輪が開催されているはずであった。そして、本研究では同五輪の開催期間に日本のキー局（NHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日）が提供する代表的なニュース番組のすべてのニュースを録画した上で、それらに対するコーディングを実施し、内容分析を実施する予定であった。しかしながら、新型コロナウイルス禍によって同五輪が延期された結果としてそれらの研究に取り組むことができず、コーディング費用として計上した分の助成金を使用する機会がなかった。そのため、その分の研究費を次年度使用額として繰り越す必要が生じた。
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