2023 Fiscal Year Annual Research Report
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会がスポーツ産業の構造に与える影響
Project/Area Number |
19K11564
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Research Institution | Doshisha University |
Principal Investigator |
庄子 博人 同志社大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (10613929)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川島 啓 釧路公立大学, 経済学部, 准教授 (60520971)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | スポーツGDP / スポーツ産業 / スポーツサテライトアカウント |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、欧州で開発されたスポーツサテライトアカウントを日本に導入し、東京2020オリンピック・パラリンピックによるスポーツ経済の規模と構造がどのように影響を受けるのかを計測することである。当初予定は、4年間の研究計画であったが、東京2020オリンピック・パラリンピック大会が新型コロナウイルス感染症の影響で延期したため、研究期間を1年間延長した。 5年目の2023年は、本研究において既に開発した日本版スポーツサテライトアカウンを基盤として、SSA2023(スポーツサテライトアカウント2023)を構築し、2011-2021年度を対象としたスポーツ産業経済規模の推計を実施した。また、研究全体の総括として、日本のスポーツ産業が東京2020オリンピックパラリンピックにどのような影響を受けたのかを検討した。 その結果、第1に日本の2011年以降のスポーツ産業は、2010年代においてプラス成長していたことがが明らかとなった。2020年には新型コロナウイルス感染症の影響を受け、スポーツGDPの成長がマイナスとなる年もあったが、2010年代を通して、国内の産業全体のGDPよりもスポーツGDPのプラス成長の方が大きいことが明らかになり、東京2020オリンピック・パラリンピック大会に向けてスポーツ産業は国内産業を上回るスピードで成長したと言える。 第2に、日本のスポーツ産業の構造は、「スポーツ活動」「商業・輸送」「スポーツ教育」の3つの分野が大きいことが明らかとなった。また、「スポーツ活動」の内訳は、「スポーツ施設提供業」「競輪・競馬等の公営競技」などが大きいことが明らかとなった。これらの結果により、日本のスポーツ産業は、内需主導型の産業構造をしていることが明らかとなった。
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[Presentation] The Economic Impact of Covid-19 on the Japanese Sport Industry in the Use of a Satellite Account Methodology2023
Author(s)
Aoi,Kazuma, Shoji,Hiroto, Kawashima,Kei, Katsurada,Takayuki, Tamura, Keita, Kokolakakis,Themistocles
Organizer
The 31st European Sport Management Conference
Int'l Joint Research