2019 Fiscal Year Research-status Report
幼児期から児童期の子供の身体活動量、座位行動と認知・非認知機能に関する縦断研究
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19K11590
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| Research Institution | Kyoto Bunkyo Junior College |
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Principal Investigator |
田中 真紀 京都文教短期大学, 幼児教育学科, 准教授 (10537989)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 千晶 桜美林大学, 健康福祉学群, 准教授 (40369616)
野井 真吾 日本体育大学, 体育学部, 教授 (00366436)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 身体活動量 / 座位行動 / 認知機能 / 幼児 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
R1年度は、研究実施体制を整えるために、倫理審査、機器の準備、研究を実施する予定の施設との調整を行った。東京都内の3か所の幼稚園に通い、本人および保護者から同意の得られた、年長児男女114名（男児63名，女児51名）を対象とした。
幼児の身体活動量あるいは座位行動と認知機能との関係を横断的に検討した結果、男児の平日・週末のどちらにおいても身体活動『低群』に比較して、身体活動『高群』で認知的柔軟性が高い傾向にあった。女児では、週末の身体活動『低群』に比して、身体活動『高群』における認知的柔軟性が有意に高かった。一方、座位行動は、認知機能との関連は見られなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
R1年度は、研究実施体制を整えるための倫理審査、機器の準備、研究を実施する予定の施設との調整などが予定よりも順調に進展し、研究を実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度以降は、初年度の対象者（小１）と新たに年長児の男女幼児の調査を行い、幼児期から児童期にかけて、日常生活全般の身体活動量と認知機能などとの関係を、縦断的に検討する。ただし、新型コロナウイルスの影響により予定の調査が困難な場合も想定できる。そのときは、調査園、調査校と実施時期、人数、項目について再度調整する。
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| Causes of Carryover |
直接経費の内訳を変更したため。R2年度については、初年度の対象者（小１）と新たに年長児の男女幼児の調査を行い、幼児期から児童期にかけて、日常生活全般の身体活動量と認知機能などとの関係を縦断的に検討することから、調査対象者数が増え、より多くの研究調査補助者が必要となる。そのための人件費・謝金として計上する。
またR2年度は、調査対象者数が増えることから、調査地への旅費、人件費に加え、3軸加速度計とそのベルトおよび認知機能の測定に使用するタブレットを計上する。
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