2020 Fiscal Year Research-status Report
幼児期から児童期の子供の身体活動量、座位行動と認知・非認知機能に関する縦断研究
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19K11590
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| Research Institution | Kyoto Bunkyo Junior College |
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Principal Investigator |
田中 真紀 京都文教短期大学, 幼児教育学科, 准教授 (10537989)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 千晶 桜美林大学, 健康福祉学群, 准教授 (40369616)
野井 真吾 日本体育大学, 体育学部, 教授 (00366436)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 身体活動量 / 座位行動 / 認知機能 / 非認知機能 / 幼児 / 児童 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
R2年度は、幼児期から児童期にかけて、日常生活全般の身体活動量および座位行動と、認知機能および非認知機能などとの関係を、縦断的に検討することを目的とした。対象は、R1年度の年長児が進学した3校の小学校に通う、児童であった。更に、新たに年長児の男女幼児の募集を行うために、東京都内の3か所の幼稚園に通う幼児も対象とした。これらの調査幼稚園あるいは小学校において、本人および保護者から同意の得られた、昨年度調査に参加した小学1年生の児童男女26名および今年度年長児であった幼児男女128名を対象とした。調査項目は、R1年度と同様に、身体活動量、座位行動、認知機能および非認知機能検査を実施した。なお、小学校での認知機能検査については、新型コロナウイルス感染拡大の影響により調査が実施できなかった。そこで、R2年度は幼児期から児童期にかけての日常生活全般の身体活動量および座位行動と、非認知機能との関係を縦断的に検討した。追跡調査を実施したデータを用いて縦断的に分析した結果、身体活動量および座位行動は、幼児期と児童期で有意な変化は見られなかった。非認知機能は、幼児期と比較して、児童期で有意に低下した。更に、身体活動量の変化量と児童期における非認知機能との関係について性を調整して検討した結果、両者の間に有意な関係は見られなかった。一方、座位行動の変化量と児童期における非認知機能との間には、有意な関連が見られ、座位行動が増加した児童の非認知機能が低かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
R2年度は、コロナ渦であったが、幼稚園や小学校のご協力のもと6施設にて調査を行うことができ、順調に進展し研究を進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度以降は、初年度の対象者（小2）とR2年の対象者（小1）に日常生活全般の身体活動量あるいは座位行動と認知機能との関係を縦断的に検討する。
ただし、新型コロナウイルスの影響により予定の調査が困難な場合も想定できる。そのときは、調査園、調査校と実施時期、人数、項目について再度調整を行う。
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| Causes of Carryover |
コロナ渦により、直接経費の内訳変更をしたため。
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