2022 Fiscal Year Annual Research Report
幼児期から児童期の子供の身体活動量、座位行動と認知・非認知機能に関する縦断研究
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19K11590
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| Research Institution | Kyoto Bunkyo Junior College |
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Principal Investigator |
田中 真紀 京都文教短期大学, 幼児教育学科, 准教授 (10537989)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 千晶 東京家政学院大学, 人間栄養学部, 教授 (40369616)
野井 真吾 日本体育大学, 体育学部, 教授 (00366436)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 身体活動量 / 座位行動 / 認知機能 / 非認知機能 / 幼児 / 児童 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は追跡調査を予定していたが，新型コロナウイルス感染症拡大の影響によりこれまでの同意状況より測定は困難であると判断した．そのため，2022年度はこれまでのデータを基に幼児期と児童期における日常生活全般の身体活動量，座位行動，認知機能，非認知機能や睡眠時間等の質問紙項目について横断的および縦断的に検討した．まず，3つの幼稚園に通う年長児を対象に，身体活動量，座位行動，認知機能，スクリーンタイム，睡眠時間について，連続横断的に検討した．共分散分析を用いて2019年度，2020年度ともに同じ幼稚園にて測定したデータを横断的に反復分析した結果，これらの変数に有意差はみられなかった．次に，追跡調査による幼児期と児童期の日常生活全般の身体活動量，座位行動，スクリーンタイム，睡眠時間との関係について，対応のあるｔ検定を用いて縦断的に検討した．その結果，幼児期の測定時と比較して児童期では，中高強度活動時間に有意な変化はみられなかったが，座位行動とスクリーンタイムの時間が有意に増加し，軽強度活動時間と睡眠時間が減少した．縦断的分析により観察された幼児期から児童期の軽強度の身体活動，座位行動，睡眠時間の悪化は，環境を通して行われる教育から学習指導要領に沿って行われる教育への移行によって生じる学習面や行動面における日常生活の変化による可能性が示唆された．また，非認知機能に関しては，歩数，座位行動，および屋外でのスポーツや遊びの実施頻度の変化量との関係について二要因分散分析を用いて縦断的に検討した．その結果，歩数や座位行動の変化量と非認知機能との関係は見られなかったが，屋外でのスポーツや遊びの実施頻度が減少した子どもは，児童期の非認知機能が有意に低かった．本研究の児童期の調査は，新型コロナウイルスの感染症の感染拡大が見られた時期であったため，今後，更なる研究が必要である．
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