Development of Tactical Games Approach for Judo Learning

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K11597
• Research Institution: Hyogo University of Teacher Education
• Principal Investigator: 有山 篤利 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (20530629)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山本 浩二 関西福祉大学, 教育学部, 准教授 (60636158)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 柔道授業 / 戦術学習 / 攻防の動き / かけひき

Outline of Annual Research Achievements

研究初年度においては、研究代表者及び研究分担者とともに、研究協力者2名（中・高等学校保健体育科教員）を加えた研究グループを組織し、研究主題である「柔道の攻防の動き」を把握するための尺度作成に向け、①仮設的構成概念の開発、②作成された質問項目による予備調査を実施した。
仮設的構成概念の開発については、関連文献の精査及び柔道の熟練指導者や研究者への聞き取りを参考にしながら、研究グループ内でトライアンギュレーションを行うことにより、概念の操作化に向けた枠組みを検討した。その結果、「気配の攻防」・「組み手の攻防」・「拍子の攻防」・「間合いの攻防」の4つの仮設的構成概念と、「組む前の攻防」・「組んだ後の攻防」という2つの場面、「対人意識」・「攻撃意識」・「防御意識」の3つの意識レベルによってカテゴライズされた44の尺度項目が構成された。その後、柔道の研究者（元トップアスリート）4名、尺度作成に熟練した研究者1名、国語の研究者1名の協力を得て、デルファイ法を援用しながら、尺度項目の内容的妥当性を検討した。項目の取捨選択や文言の修正を行った結果、4つの仮設的構成概念とそれを測定するための45の尺度項目からなる「柔道の攻防の動き（かけひき）に関する質問紙」が完成した。
次に、作成された質問紙を用いて、尺度開発に向けた予備調査を実施した。予備調査の対象は、攻防の動きに熟達していると想定される、全国レベルの大学体育会柔道部員とし、4大学111名のデータを取得した。得られたデータについては、項目の識別力等を確認するため項目分析を実施した。項目分析として、平均値の偏向傾向を確認（1.5未満、3.5以上を基準とする）するとともに、I-T相関分析（.20を基準とする）を適用し、本調査に向けた45の尺度項目からなる質問紙を構成することができた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究にかかわるメンバー（研究代表者、研究分担者１名、研究協力者2名）とは定期的（月に１度）に情報交換や検討の会をもつなど、円滑な研究協力体制が築けている。その結果、研究初年度に予定していた①研究組織の構築、②仮設的構成概念の検討とそれを元にした尺度項目の構成、③予備調査の実施による項目分析と本調査に向けた質問紙の構成を順調に遂行することができた。研究予算についても、おおむね想定通りの執行ができている。
以上のような理由により、本研究は初年度においては順調に進展しているものと判断する。

Strategy for Future Research Activity

研究２年目については、①本調査の実施、②「攻防の動き測定尺度」の構成、③構成された尺度をもとにした柔道の戦術学習プログラムの作成を予定している。
２年目の研究についても、初年度において組織した研究ループにおいて調査・分析・プログラム作成を行うこととする。研究代表者が中心となって研究計画をデザインし遂行するが、研究分担者がデータ分析を中心に担当し、研究協力者は中・高校の授業のなかで学習プログラムの開発を中心に担当するなど、メンバーそれぞれの背景や特性を活かした研究推進を行う。
しかしながら、年度当初より発生している新型コロナウィルス感染症により、本調査の実施が困難になる状況が危惧される。研究グループの打ち合わせ等は、オンライン会議により初年度同様に実施する予定であるが、本調査の実施については、感染症の状況と学校や部活動等の再開状況を考慮しながら可能な範囲で進めていく。その一方で、状況の改善がみられない場合も想定し、必要に応じて研究計画を延長する可能性を視野に入れながら、研究課題の円滑な遂行を期することとする。

Causes of Carryover

残額が些少であったため、次年度の研究活動に充当し有効に活用することとした。