高齢者の就労促進および就労寿命の延伸を目指した身体活動・体力科学的アプローチ

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K11599
• Research Institution: Ehime University
• Principal Investigator: 山本 直史 愛媛大学, 社会共創学部, 准教授 (40552386)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 浅井 英典 愛媛大学, 社会共創学部, 教授 (50175824) ; 萩 裕美子 東海大学, 体育学部, 教授 (20237902)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 体力測定 / 下肢筋力 / 行動変容

Outline of Annual Research Achievements

本研究課題では，【仮説１】特定の仕事で必要される体力・身体活動水準が明らかになれば，自身の体力との対比から就労を躊躇しなくなる（就労が促進される），【仮説２】体力水準の低下を抑制することによって就労の期間が延長される（就労を中止しにくくなる）の2つの仮説を設定している．その上で，シルバー人材センターをフィールドとして，1）提供される種々の仕事を実施している者の体力・身体活動水準を明らかにする，2）体力に関する認知的アプローチによる就労促進の影響を検討する，3）体力と就労の中止との関連を縦断研究によって明らかにする，4）センターにおいて体力・身体活動促進介入を導入するための実現可能性について検討することを目的としている．
2021年度は、主に3)と4)に関連する内容を実施した．目的3)については，独自に調査した体力に関する調査データとシルバー人材センターのデータベースにおける会員の就労状況データについて紐づけを行い，解析用のデータセットの作成が完了した．目的4)に関しては、「下肢筋力の評価とその結果に基づき身体活動を促すこと」を主たる介入内容として，入会説明会等において短時間で簡易にその介入を実施が可能となるようにスマートフォンを用いた評価・介入システムの開発に着手した．現在までに，スマートフォンによる下肢筋力測定のためのWebアプリケーションのプロトタイプを作成し，その信頼性と基準関連妥当性を確認した．また，センター会員が行き慣れた場所での体力づくりの実践を可能にするために、センター会議室を利用した運動教室のプログラム内容の検討や運営スタッフの育成等を行った．

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2021年度において、データ解析のためのデータセット作成が完了し、および介入の実施に必要な諸準備が整った。そのため、2022年度には円滑にデータ解析や介入とその評価を行うことが可能であると考えている。このように、最終年度である2022年度中の研究完了の見込みが立ったことから「おおむね順調に進展している」と自己評価した。

Strategy for Future Research Activity

データ解析、および身体活動促進介入の実施と評価を行う。また、2022年度は最終年度であることから、これまでの研究成果を含めた総括を実施する。

Causes of Carryover

新型コロナウイルスの影響によって、研究の目的や計画に大幅な変更が生じない範囲で、研究計画の一部を見直さざるを得なかった。2021年度に予定していた介入等の一部を行うことが出来なかった。2022年度の介入等の実施のための経費として使用する予定である。