2022 Fiscal Year Research-status Report

活動後増強を援用した新たな運動パフォーマンス改善法の開発

Research Project

Project/Area Number	19K11601
Research Institution	National Institute of Fitness and Sports in Kanoya
Principal Investigator	金高宏文鹿屋体育大学, スポーツ・武道実践科学系, 教授 (40214928)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2024-03-31
Keywords	活動後増強 / スプリント走 / 事前負荷運動 / 関節トルク / 転移 / 運動構造 / 実施条件 / スティック走
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、新たな運動パフォーマンスの即時的な改善法として、活動後増強のメカニズムを援用し、走運動（スプリント走）を例として、事前に行う負荷運動（事前負荷運動）を考案し、特定筋群の筋活動を活性化もしくは不活性化させて既習の運動フォームを変更させる改善法（仮称：事前負荷運動法とする）を明らかにすることを目的としている。令和4年度は、令和元年度・令和2年度・令和3年度に実施できなかった大学生及びマスターズの陸上競技者を対象として、動員する筋群やその出力範囲(関節角度等)を変えた数種類の事前負荷運動が対象者の既習したスプリント走の運動パフォーマンスにどのように影響するかを明らかにする予定であった。しかし、令和3年度に引き続き新型コロナ感染症の拡大や学内での発生に伴い令和4年度も学内での実験に制約がかかり、被検者の確保が予定通り行うことができなかった。さらに、実験器材の不具合や50ｍフォースプレートのオーバーホール等も加わり、予定通り実験を実施することができなかった。大学生は2名、高齢者であるマスターズ選手については1名しか実験が行えなかった。個別データの結果は概ね仮説と同じ傾向にあり、負荷した運動の動作部分の関節トルクが増強したところは、スプリント走での関節トルクも増強する傾向が認められると同時に、フォーム（動作）や時空間変数も変化した。さらに、運動意識、特に動きの意図の変更をしなくとも、動きの感じが変化することが確認できた。令和5年度に被検者数を確保し実験を行い、研究をまとめる予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 当初の計画において、令和元年の後半から令和3年度で大学生及びマスターズの陸上競技者を対象として実験をすることとなっている。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大、学内発生により実験等を予定通り行えなくなった。その点で、本研究は「遅れている」と判断される。さらに最終年度を予定していた令和4年度では、学内の新型コロナウイルス感染症対策において許可制により実験を実施することが可能となったが、目指す被検者数の確保、実験器材の不具合等より効率よく実験を進めることができなかった。そのことも加え、本研究は「遅れている」と判断される。
Strategy for Future Research Activity	令和元年度から令和4年度に実施できなかった大学生及びマスターズの陸上競技者を対象として、動員する筋群やその出力範囲(関節角度等)を変えた数種類の事前負荷運動が対象者の既習したスプリント走の運動パフォーマンスにどのように影響するかを明らかにする。その際に、筋群に着目して負荷を加えると同時に、これまでに明らかにした重心やSpring-Massモデルのような運動構造全体への負荷も考慮した事前負荷運動も実験試技に加えることや、事前負荷運動の波及効果を最大限に引き出せるスプリント走の実施条件の有効性も検討する実験を行う。また、算出できなかった事前負荷運動中やスプリント走中の下肢関節トルクの算出も行う。なお、4年間思うような実験ができなかったので、令和5年度に研究全体の目的が達成できるように6月中には被検者数と検証運動を調整して7-9月にかけて実験・分析を集中的に行い、目指す特定筋群の筋活動を活性化もしくは不活性化させて既習の運動フォームを変更させる改善法（仮称：事前負荷運動法とする）を明らかにする。
Causes of Carryover	令和4年度は、学生・マスターズの陸上競技者をはじめ実験が十分に行えず謝金が余ったこと、それにともない実験・データ分析等の研究補助に係る謝金も余ったこと、十分な成果を得ることができず学会発表のための旅費の未使用により、次年度使用額が生じた。令和5年度では、前年度の未実施の実験に対する謝金、研究補助等で用いる。