2021 Fiscal Year Research-status Report
「体つくりの運動遊び」領域における学校と地域が連携した学習支援システムの構築
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19K11613
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| Research Institution | Hokkaido University of Education |
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Principal Investigator |
山本 理人 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (80312429)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森田 憲輝 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (10382540)
奥田 知靖 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (90531806)
大山 祐太 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60711976)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 体つくりの運動遊び / 学校と地域の連携・協働 / 地域スポーツクラブ / 学習支援システムの構築 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、小学校低学年の「体つくりの運動遊び」領域における学校と地域が連携・協働した学習支援システムの構築を目的として研究・調査を進めている。本年度は、初年度にドイツで実施した調査をもとに指導テキストの作成を継続するとともに、2年目以降に実施した北海道内における「総合型地域スポーツクラブ」と小学校の連携事業の調査結果ならびに、学校体育の「体つくり運動」領域における「エアロビックプログラム」の可能性に関する調査結果について論文としてまとめ、北海道教育大学の紀要に発表した。それぞれのタイトルは、「総合型地域スポーツクラブと学校体育の連携に関する質的研究 ―北海道内6つの総合型地域スポーツクラブの事例から―」および「中学校の体つくり運動領域における学習内容としての「エアロビック」の有用性 ― グループ学習を用いた授業実践における質的データから ―」である。
また、現在、北海道岩見沢市において地域スポーツクラブである「一般社団法人 Sports Life Design Iwamizawa」と市内小学校が協働して展開している「体つくりの運動遊び」の授業について、非参与観察法を用いてデータを収集するとともに学校関係者へのインタビュー調査を進めている。これらの結果については共同研究者とともに分析を進め、論文としてまとめる予定である。併せて、認知機能の発達を含めた運動の効果についても検証するとともに「共生社会」を見据えたインクルーシブな体育授業の展開についても検討していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、2020年度に実施した調査について整理し、論文としてまとめることができた。しかしながら、「新型コロナウイルス感染症」の感染拡大によって「研修会・講習会の実施」「授業の実施」「スポーツクラブによる授業支援」 については，予定を大幅に変更せざるを得なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度と同様に「新型コロナウイルス感染症」の感染拡大により，予定している「プログラム開発」「研修・講習の実施」「授業の実施」「スポーツクラブに よる授業支援」のうち，学校をフィールドとして実施するものは、延期や中止の可能性がある。しかしながら、研究実績の概要でも触れたとおり、現在、北海道岩見沢市において地域スポーツクラブである「一般社団法人 Sports Life Design Iwamizawa」と市内小学校が協働して展開している「体つくりの運動遊び」の授業について、非参与観察法を用いてデータを収集するとともに学校関係者へのインタビュー調査を進めていく予定である。また、これらの結果については共同研究者とともに分析を進め、論文としてまとめる予定である。併せて、認知機能の発達を含めた運動の効果についても検証するとともに「共生社会」を見据えたインクルーシブな体育授業の展開についても検討していく。
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| Causes of Carryover |
昨年度に続き、本年度も「研修会・講習会の実施」および「小学校におけるプログラムの実施」が、新型コロナウイルスの感染拡大により予定どおりに実施することができな かったこと、学会への参加がオンラインであったことなどにより、次年度支出が発生している。次年度は、新型コロナウイルスの感染拡大の状況を視野に入れな がら、研究を進めるとともに成果発表を行い，適正に予算を使用するように努める.
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