2022 Fiscal Year Research-status Report
「体つくりの運動遊び」領域における学校と地域が連携した学習支援システムの構築
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19K11613
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| Research Institution | Hokkaido University of Education |
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Principal Investigator |
山本 理人 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (80312429)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森田 憲輝 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (10382540)
奥田 知靖 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (90531806)
大山 祐太 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60711976)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 体つくりの運動遊び / 学校と地域の連携・協働 / 地域スポーツクラブ / 学習支援システムの構築 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、小学校低学年の「体つくりの運動遊び」領域における学校と地域が連携・協働した学習支援システムの構築を目的として研究・調査を進めている。令和3年度には、2年目以降に実施した北海道内における「総合型地域スポーツクラブ」と小学校の連携事業の調査結果ならびに、学校体育の「体つくり運動」領域における「エアロビックプログラム」の可能性に関する調査結果について論文としてまとめ、北海道教育大学の紀要に発表した。それぞれタイトルは、「総合型地域スポーツクラブと学校体育の連携に関する質的研究 ―北海道内6つの総合型地域スポーツクラブの事例から―」および「中学校の体つくり運動領域における学習内容としての「エアロビック」の有用性 ―グループ学習を用いた授業 実践における質的データから―」である。本年度は、初年度にドイツで実施した調査をもとに指導テキストの作成を継続するとともに、成果の一部を活用してインクルーシブな体育授業に関する本を出版した。タイトルは、「合理的配慮にも活用できる！ アダプテッド・スポーツで誰もが主役の楽しい体育」である。また本年度は、本研究の核である体つくり運動の「敏捷性」を測定するために本校で開発した「Nチャレンジ」について、その信頼性を得るため海外学術雑誌に投稿し掲載された。タイトルは、「Content validity and reliability of an enjoyable multicomponent agility test for boys: The N-challenge test」である。さらに、学校と地域の連携を推進する教員の資質について、「拡張的学習理論から見た体育教師の力量形成に関する研究 ―スポーツに拓かれた学校改革に挑戦し続けるある高校教師のライフヒストリー―」というタイトルで、日本体育科教育学会第27回大会においてポスター発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年度は、2020年度に実施した調査について整理し、論文としてまとめることができた。本年度は、初年度に行ったドイツ調査の一部を活用して、インクルーシブな体育授業に関わる本を出版するとともに学会においてポスター発表を行うことができた。しかしながら、「新型コロナウイルス感染症」の感染拡大によって「研修会・講習会の実施」「授業の実施」「スポーツクラブによる授業支援」については、予定を大幅に変更せざるを得なかったため、研究期間を１年間延長することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
「新型コロナウイルス感染症」については、令和５年５月、感染症法上の位置付けが５類に変更されるが再拡大も予想されており、予定している「プログラム開発」「研修・講習の実施」「授業の実施」「スポーツクラブによる授業支援」のうち、学校をフィールドとして実施するものは、延期や中止の可能性がある。しかしながら、研究実績の概要でも触れたとおり、現在、北海道岩見沢市において地域スポーツクラブある「一般社団法人 Sports Life Design Iwamizawa」と市内小学校が協働して展開している「体つくりの運動遊び」の授業について、非参与観察法を用いてデータを収集するとともに学校関係者へのインタビュー調査を進めていく予定である。また、これらの結果については共同研究者とともに分析を進め、論文としてまとめる予定である。併せて、認知機能の発達を含めた運動の効果についても検証するとともに「共生社会」を見据えたインクルーシブな体育授業の展開についても検討していく。
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| Causes of Carryover |
昨年度に続き、本年度も「研修会・講習会の実施」および「小学校におけるプログラムの実施」が、「新型コロナウイルス感染症」の感染拡大により予定通りに実施することができなかったこと、学会への参加がオンラインであったことなどにより、次年度支出が発生している。感染症法上の位置付けが５類に移行するが、次年度も、「新型コロナウイルス感染症」の感染拡大の状況を視野に入れながら、研究を進めるとともに成果発表を行い、適正に予算を使用するように努める。
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Research Products
(3 results)
