2019 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
19K11619
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Research Institution | Tokai Gakuen University |
Principal Investigator |
石垣 健二 東海学園大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20331530)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | われわれ / 認識論 / 身体的対話 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「身体教育によって生成する『われわれ』の独自性」を明らかにすることである。「われわれ」という認識は、人間同士がかかわりをもつさまざまな状況とそのあり方によって、量的にも質的にもさまざまに異なるそれが成立しているに違いない。そのなかで、体育やスポーツなどの身体教育における「かかわり」によって、「われわれ」という認識が具体的にどのように生成されるのかを問い、その「われわれ」が他の活動によって生成する「われわれ」といかなる点で異なる独自性を有するかを明らかにしようとするのが本研究である。 研究初年度は、まず哲学の分野で議論される「われわれ」の認識について検討し、「われわれ」という認識が、人間あるいは人間の共同体や社会にとってどのような意味をもつかを明らかにしようとした。このことに関わって,オルテガ・イ・ガセト,J.が指摘する「われわれ性」,またシュッツ,A.が提示する「われわれ関係」の概念について検討し,「われわれ」という認識の成立条件として「互いに存在を認識し合って存在する」人間同士の関係性が明らかとなった.そうであれば,体育やスポーツなどの身体教育の場は,いかなる意味において「互いの存在を認識し合いながら存在する」という状況であり得るかを検討する必要があろう.この問題に関連し,日本体操学会シンポジウムでは,「体操における“かかわり”について考える―「身体的対話」「身体的な感じ」という観点から―」と題し,他者とともに体操する状況を「身体的対話」と位置づけながら,そこにおいて成立する身体的な「われわれ」の措定について触れた.同様にして,岐阜県小中学校教育研究会では,仲間とともに運動の楽しさや喜びを味わう体育授業の創造について」と題し,学校体育のなかで成立する身体的な「われわれ」の教育的な意義について論じた.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究初年度は,心理学の領域の文献も考察対象にいれ,「われわれ」という認識と類似する概念である「集団意識」や「群集心理」との区別を明確にする予定であったが,哲学関連の文献の精読に予想以上の時間を要する結果となった.今後,引き続き,心理学の文献,特に社会心理学の文献および解説書等の講読をすすめ,先の概念の精確な理解が必要になるだろう. 上述したように,心理学の領域の文献考察は捗らなかったものの,哲学関連の文献考察は一定の成果を得ている.研究実績の概要にも述べたとおり,オルテガ・イ・ガセト,J.やシュッツ,A.の「われわれ性」や「われわれ関係」の概念について検討することで,通常の生活のなかで成立している「われわれ」という認識の特徴が把握された.それは,身体教育のなかで生成する独自の「われわれ」の前提となる認識といってよいだろう.今後,その認識から,身体教育に独の認識を探ることになろう.
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Strategy for Future Research Activity |
今後も,引き続き文献収集とその読解を中心にして研究をすすめてゆく必要がある。というのも、特に哲学および心理学における文献を精読することによって,共同体や社会の根幹ともいえる人間同士の「かかわり」の本質を見極めてゆかねばならない.それを考慮するならば、その本質の解読・抽出には相当な時間が要されるはずである. また,今後は同様にして,教育学および教育哲学の文献の読解もすすめ,特に子ども論や集団論に焦点化するなどして,そのなかで生成する独自の「われわれ」とその成立条件について問わねばならないだろう.さらには,体育学およびスポーツ科学の文献の読解をすすめることで,体育やスポーツの状況において独自の「かかわり」とは何か,そしてそこでどのような「われわれ」が生成しうるのかについて構想される必要があろう. そのためにも,引き続き関連諸学会に参加し,上記の内容について同領域研究者に着想・構想の妥当性について評価を得る.そして,その成果について,関連国際学会および関連国内学会・研究会で発表する機会をもつつともに,学会の学術論文誌に積極的に投稿することによって公表したい.
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Causes of Carryover |
理由)次年度使用額が生じた最大の理由は,所属大学の変更によって様々な業務が過重負担となり,実質的な研究時間が不足したこと,特に予定していた国外調査旅費(ベルリン自由大学への調査研究)が実現できなかったことが大きい. 使用計画)翌年度分として繰り越された助成金は,昨年度予定していた国外調査旅費(ベルリン自由大学への調査研究)として使用する計画である.
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Research Products
(2 results)