2021 Fiscal Year Research-status Report
小学校体育授業におけるネット型ゲーム教材の発達段階による系統性モデルの提案
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19K11625
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Research Institution | Juntendo University |
Principal Investigator |
荻原 朋子 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (50365566)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | ネット型ゲーム / 小学校体育授業 / 発達段階 / 系統性モデル / ゲームパフォーマンス / 学習成果 |
Outline of Annual Research Achievements |
小学校学習指導要領におけるネット型ゲームの技能の内容は、ボール操作とボールを持たないときの動きによる易しいゲームや、チームによる攻撃と守備による簡易化されたゲームをすることとなっている。しかし、このような内容が示されたとはいえ、各々の発達段階に応じた学習内容や教材を特定していくことは容易ではない。したがって、本研究では、小学校体育授業におけるネット型ゲームにおいて、特に連携プレイ型ゲームに着目し、その教材、教具、学習成果について明らかにし、各学年の発達段階に適したネット型ゲーム教材の系統性モデルを提示することを目的とした。 上記目的に照らし、2021年度は、小学校高学年におけるネット型ゲーム教材の開発を試みた。小学校6年生を対象としたセカンドキャッチバレーを導入した単元を実施した。加えて、小学校5年生を対象としたアタックプレルボールを導入した単元も実施した。 2021年5月から6月に千葉県内A小学校において、ボール運動単元で10時間の授業を行い、ボール操作及びボールを持たない時の動きの観点から評価したゲームパフォーマンスがどのように変化するのか検証した。加えて、コートやネットなどの用具、ルールの適切性について、ゲームパフォーマンスや児童の授業への満足度を測る形成的授業評価などの学習成果から検討した。これらについては、2022年6月に開催されるAIESEP国際会議にてオンラインポスター発表を行う予定である。また、2022年1月から2月に千葉県内A小学校5年生を対象とした8時間の授業を実施した。小学校5年を対象とした単元について、現在分析中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大予防のため、まん延防止等重点措置が取られていたが、学校長の判断により児童との接触がないように配慮しながら介入授業を実施することができた。小学校6年生を対象としたソフトバレーボールのルールに近いセカンドキャッチバレーと、小学校5年生を対象としたプレルボールを基にしたアタックプレルボールという異なる形態の2つの教材を実施できたことは本研究課題を遂行するにあたり、有意義であったと言える。 一方で、2020年度に実施できなかった中学年を対象としたプレルボールやキャッチバレーボール等のネット型ゲームの実践等も継続してデータ収集を行い、併せて検討する必要があると考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度は小学校高学年児童を対象としたセカンドキャッチバレー及びアタックプレルボールにおけるゲームパフォーマンスのデータを収集することができた。そのうち、セカンドキャッチバレー単元についてはそのゲームパフォーマンスの変化や児童の授業への満足度を測る形成的授業評価などの学習成果から検討することができた。 今後は、高学年を対象としたアタックプレルボールの分析を進めるとともに、2021年度に実施したセッターキャッチバレー単元の分析結果を学会で発表することとする。また、時間的に余裕がある場合は、継続して中学年での連携プレイ型のネット型ゲームであるプレルボールやフロアボールといった教材を介入授業として実施し、他学年の介入授業と比較検討したいと考える。 さらに、最終年度となるため、これまで収集したデータ全体を取りまとめ、連携プレイ型のネット型ゲームの系統性モデルとして示すことができるように研究を進めたい。
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Causes of Carryover |
2021年度予定していた検証授業が実施できたが、対面での学会開催がなく旅費が大きく減額となった。そのため、2021年度では、昨年度実施できなかった2つの検証授業を実施し、分析作業の人件費、謝金やそれらに必要な物品費に充てたため、差額が生じた。 差額については、本年度実施される予定の学会大会の参加費や旅費として充てたいと考えている。
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Research Products
(10 results)