2019 Fiscal Year Research-status Report
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19K11666
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
加藤 佳子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (30435052)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
黒川 通典 大阪樟蔭女子大学, 健康栄養学部, 教授 (30582324)
黒川 浩美 大阪青山大学, 健康科学部, 講師(移行) (40867652)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 行動変容 / 食習慣 / 保健指導 / 栄養指導 / 食教育 / スキル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
食生活の改善は、生活習慣病だけではなく感染症の予防にも有効であり、個人の生活の質の向上に寄与する。そして健康寿命の延伸につながり、医療費の削減などの社会保障費の負担抑制にもなる。しかし食習慣は子どもの頃から長年にわたって形成されることから、いったん形成された食習慣を改善することは容易ではない、そのためエビデンスに基づいた行動科学を活用した食習慣改善支援が必要である。ところがわが国では、行動科学が食習慣改善支援に導入されて、いまだ初期段階の状況にあり十分な成果をあげることができていない。そこでこの課題を解決するために、食習慣改善支援促進モデルを構築し、食生活改善支援を促進するツールを開発することを目的としている。
令和元年度は、文献調査を進めるとともに、特定保健指導に関わる保健師や管理栄養士などを対象に質問紙調査を行った。その結果、例えば行動変容ステージでは、無関心期への支援がもっとも困難であるとされていることが確認されたとともに、次いで実行期への支援が難しいことなどが明らかとなった。これまでの研究から実行期では、自己効力感の増大や行動による利益が損失よりも強くなるなどのポジティブな心理的特徴の促進が報告がされている。しかし、研究代表者らはその心理的特徴を詳しく見てみたところ、個人が感じるストレスレジリエンス、ソーシャルサポート、生きがい意識は実行期において低下する傾向を確認している。これらの心理的特徴は実行期から準備期や関心期への後戻りの原因となっている可能性もあり、こういった心理的特徴への支援が促進要因として必要があるととらえることができ、食習慣改善支援促進モデルを構築する上で、注目すべき成果を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定に従い、文献調査を中心に支援方法や支援プログラムを収集したとともに、質問紙調査により食習慣改善支援促進モデル構築のための知見を若干得ることが出来たので。
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| Strategy for Future Research Activity |
支援要因を収集し、その必要度と支援に取る組む上での難易度により支援要因を分類する。分類に基づいて食習慣改善支援を促進していくステップを検討し、食習慣改善促進モデルの構築をめざす。
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| Causes of Carryover |
研究補助員を雇用し、調査を進めていたが専門的な知識を持った補助員の事情により急遽、雇用が中断した。また、現在研究室で保有しているパーソナルコンピューター、統計ソフト、プリンターを活用したため、次年度使用額が生じた。しかし、パーソナルコンピュータやプリンターの消耗度が著しく不具合が発生することがあるので、2020年度に購入する予定である。
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