2021 Fiscal Year Research-status Report
一般住民への食生活介入の高尿酸血症及び慢性腎臓病に対する1次予防効果の検討
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19K11689
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Research Institution | Kanazawa University |
Principal Investigator |
宮城 栄重 金沢大学, 附属病院, 特任助教 (40341987)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻口 博聖 金沢大学, 医学系, 特任助教 (00723090)
清水 由加里 公立小松大学, 保健医療学部, 講師 (90827403)
原 章規 金沢大学, 医学系, 准教授 (70507045)
中村 裕之 金沢大学, 医学系, 教授 (30231476)
神林 康弘 岡山理科大学, 獣医学部, 教授 (20345630)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 腎機能 / 高尿酸血症 / 食生活 / 1次予防 / 介入調査 / 住民調査 |
Outline of Annual Research Achievements |
(1) 本調査は石川県羽咋郡および羽咋市の一般住民を対象とした介入研究であるが、昨年度では新型コロナウイルス感染防止のため調査範囲を大幅に縮小して調査範囲を羽咋郡志賀町のモデル4地区においてのみとした。本年度は調査範囲をやや広げ、志賀町全域を調査範囲として実施した。 (2) 本年度(令和3年度)開始した介入調査:志賀町が実施した特定健康診査を受診した40歳から74歳の高尿酸血症(血清尿酸値6.8㎎/dl以上)157名に介入研究への参加募集チラシを送付し、28名の応募があった。最終的に研究への参加同意を得られたのは26名であった(実施率16.6%)。この被験者26名に対し、30分~60分間の尿酸値改善のための個別の生活改善指導を行い、その後2週、1カ月、3カ月、6カ月、12カ月目に電話による指導を実施して介入を継続している。 (3)研究初年度と次年度(令和元年~2年)に同様の介入を行い、追跡を継続している被験者の合計は16名である。尿酸値の変動は、介入前 7.4±0.7mg/dlから介入1年後は7.1±0.6㎎/dlへわずかであるが改善傾向があった(p=0.59)。また、腎機能の指標であるeGFRは56.2±11.2から介入1年後は59.8±9.1へやや改善がみられた(p=0.10)。 (4)後ろ向き研究:志賀町・羽咋市からレセプトデータおよび健診結果(両方が揃っているのは約3,000人分)の提供を受け、尿酸値や腎機能、血糖値、投薬と生活習慣病の関連について解析を継続している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は一般住民を対象とした介入調査であり、介入方法として初回は対面での生活改善指導を実施する。しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、対面での実施を縮小している。 本年度の実施率は16.6%であり、昨年度11.6%から上昇した。また、住民からの応募状況も改善していた。さらに、研究対象地域を広げたこともあり1年間に集まった被験者数も5名から26名へ増加した。
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Strategy for Future Research Activity |
(1) 令和4年度も新型コロナウイルス感染の影響は残ると考えられるが、羽咋郡志賀町および羽咋市の行政と協議して研究実施計画書をもとに、本年度も参加者の拡充に努め、介入研究を進めて行く。具体的な方法としては、①本年度はできる限り積極的に健康診査等へ研究者が出向き、被験者の獲得に努める。②行政より前年度までの健診結果を得て、尿酸値6.8㎎/dl以上であった方々に、本研究のチラシを直接配布・説明するなどして研究参加を依頼する。③被験者への介入方法は本年度までの方法を継続する。つまり、初回に面談を行い、生活習慣の聞き取りと高尿酸血症改善のための目標を設定する。その後2週、1カ月、3カ月、6カ月、12カ月目に電話、SNS、郵送などで介入を継続する。目標の実施状況、必要であれば新たな目標の設定、生活習慣、体調変化、治療の有無などを確認する。介入開始後、1年毎に尿酸値を測定する。 (2)本年度も志賀町および羽咋市の住民に関する健康診査結果に加えてレセプトデータも集まりつつある。これらのデータを用いて尿酸値と生活習慣等との関連に関する解析と論文執筆を進める。
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Causes of Carryover |
本研究は一般住民を対象とした介入調査であり、新型コロナウイルス感染症予防のためにこの2年間は研究を縮小せざるを得なかった。 令和4年度以降の研究拡大のために備えている。
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