Factors that affect the diet of young children

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K11697
• Research Institution: Seitoku University
• Principal Investigator: 池本 真二 聖徳大学, 人間栄養学部, 教授 (10176117)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 松本 麻衣 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 栄養疫学・食育研究部, 研究員 (10723661)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 幼児期 / 食事 / 栄養素摂取量 / 保護者の栄養知識

Outline of Annual Research Achievements

初年度となる令和元（2019）年度は、①調査に用いる調査票の準備と②調査地域との打ち合わせを計画し、まず、調査票に含める評価項目である「家庭における食品の手に入れやすさ」、「保護者の調理に対する意識」、「保護者の調理技術」に関する質問項目の検討を行った。これら質問項目は、質問項目数が多くならないこと、評価が重複しない質問項目となることを念頭に検討した。質問項目作成にあたり、まず大学生（20代成人女性）10名から、食品の手に入れやすさに関する食品項目とその頻度に関するスクリーニングを実施し、栄養疫学調査研究の経験豊富な管理栄養士3名により、食品項目並びにリッカートスケールの5段階の頻度を決定した。最終的に、ドリンクと食品に分けて手に入れやすさを尋ねることとし、本調査で用いる食事調査である簡易型自記式食事歴質問票（BDHQ）に含まれている食品を考慮した上で、ドリンクは10種類、食品は栄養補助食品やサプリメント、インスタント食品等も含め、27食品（菓子類については、スナック菓子、和菓子、洋菓子のサブカテゴリーを設けることとした）の手に入れやすさを評価する質問項目を設定し、調査票を完成させた。
調査地域との打ち合わせは、各調査地域で調査票配布を取りまとめしていただく担当者（研究協力者）を選出いただくこととし、調査体制の整備に努めた。山梨県は、山梨県栄養士会長から調査の取りまとめ役として山梨学院大学の教員を推薦頂き、研究概要の説明を終了した。鹿児島県は、鹿児島県栄養士会長（研究計画作成当時）が窓口となり、保育園・幼稚園勤務の栄養士をランダムに選出し、選出された栄養士を介して調査を実施する体制を整えて頂いた。横浜市に関しては、横浜市こども青少年局保育・教育人材課の担当者に調査対象施設決定の窓口となって頂くことを依頼した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

予定した調査票は、幼児の食事摂取量の評価には簡易型自記式食事歴質問票（BDHQ3y）、保護者の食事摂取量の評価には簡易型自記式食事歴質問票（BDHQ）、保護者の栄養知識の評価には我々が開発した一般的な栄養知識を評価する調査票（JGNKQ）を用いることは既に決定しており、今年度作成する予定であったのは、「家庭における食品の手に入れやすさ」、「保護者の調理に対する意識」、「保護者の調理技術」の３項目を評価する質問項目の設定であった。研究成果の概要で示した通り、「保護者の生活習慣に関する調査票」として生活スタイル等を含む属性調査票に組み込むことが可能なボリューム（6頁27質問項目（大項目））で上記の内容の評価を実施することができるような調査票を作成することができた。現在は、作成した調査票並びに返信用の受取人払用封筒の印刷段階となっている。
調査地域との打ち合わせに関しては、山梨県、鹿児島県については順調に進んでいるが、横浜市に関しては新型コロナウイルス感染症の関係で打ち合わせ等を行うことができず、調査体制の構築並びに調査施設の決定には至らなかった。新型コロナウイルス感染症の終息の目途が立ってから、打ち合わせを再開する予定である。

Strategy for Future Research Activity

現在、新型コロナウイル感染症の状況を鑑み、当面の間は、調査地域との打ち合わせは実施できない状況となっている。当初の計画では、2020年の5～6月頃を目途の調査票の配布を考えていたが、このような現状から、年内中に日常の食事に影響する要因を検討することは難しいと判断し、2021年度の5～6月頃に変更したいと考えている。回収した調査票の確認作業等を勘案して（記入漏れがある場合は、再調査を実施するため）、年度を超えた調査は対象者の異動があり追跡が不可能になる可能性があるため不適切と考えている。それ故、2020年度は、調査地域との訪問打ち合わせが10～11月頃には可能となると想定して、調査施設に直接伺い、研究説明・同意を得るのは、令和3年1月以降になるものと考えている。それまでの間は、調査票の印刷、返信用の受取人払用封筒の印刷等を行うとともに、研究スケジュールの変更に伴う倫理委員会への手続きを進める予定である。また、各調査地域の担当者（研究協力者）と、メール等を通して研究体制を整えることも予定としている。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由で最も大きいのは、調査票印刷と調査地域への訪問の見送りである。
調査票の印刷に関しては、倫理委員会に承認された最終版を印刷する予定で、調査票自体は確定したが、新型コロナウイルス感染症の影響で調査施設の確定がまだされていない段階であるため、倫理審査の申請を見送っている。調査施設を確定し、調査実施スケジュールを変更したうえで、倫理委員会に届け出る予定である。今後の予定として、新型コロナウイルス感染症の状況にもよるが、本年9月までには調査施設を確定し、スケジュールを決定の上、倫理委員会への申請・承認を11月頃までには終了し、調査票の印刷を行いたいと考えている。
また、旅費に関しては、実際に調査に協力していただける施設代表者への説明（施設代表者の集まる機会に実施予定）を予定していたが、前述のとおり初年度内の訪問・開催は不可能であった。「今後の研究の推進方策」の項で記した通り、新型コロナウイルス感染の状況にもよるが、調査地域訪問は2020年秋頃に可能となると想定している。訪問前に、メール、オンライン会議等で、各調査地域担当者との打ち合わせを行ったのち、調査施設代表者等への直接的な説明と同意のために訪問費用として使用し、調査票等の授受は当初の計画通り郵送費として使用する予定である。