2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of a support system for the prevention of postpartum depression by means of similar case presentation using machine learning techniques
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19K12237
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| Research Institution | Osaka University of Comprehensive Children Education |
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Principal Investigator |
大脇 万起子 大阪総合保育大学, 児童保育学部, 教授 (00280008)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 由美子 文京学院大学, 保健医療技術学部, 教授 (60198249)
竹村 匡正 兵庫県立大学, 応用情報科学研究科, 教授 (40362496)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 機械学習 / 産後うつ病予防 / 母親 / 類似事例提示 / 支援方法の開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、音声エージェントを用いて24時間対応の可能な産後うつ病予防システム
を構築することである。具体的には、市販されているスマートスピーカーを用いて、母親の育児に関する悩みを発話してもらい、これらの悩みに対して自然言語処理と機械学習により、その悩みと一致する類似事例および育児支援を専門とする看護職者が考える対応策を、スマートスピーカーを用いて提供することで、母親の育児ストレスの軽減を図ることである。
2021年度は、当初の予定では最終年度であり、機械学習による支援の効果検証を行う予定であったが、コロナ禍の影響により、最終年度を2022年度に延期している。
昨年度2020年度に残った課題は、質問へのAIの応答精度が85％程度であるのを、実装・普及に必要な95％以上の応答精度にすることであり、母親のデマンドを適切に充足する正確な応答を実現するため、引き続き、様々な方法を検討していくことであった。この精度については、90%程度まで高められてきている。その作業の過程で、相談内容の深刻度を自動的に判定することも検討した。具体的には、育児支援の専門家によって各相談の深刻度を判定した上で、出現単語を用いたサポートベクターマシンおよびランダムフォレストを用いた場合と大規模事前学習モデルであるBERTを用いた場合の性能評価の違いについて検討を行った。結果、BERTを用いた深刻度判別がもっとも高い性能を示した。大規模事前学習モデルであるGPTを利用することによる研究成果が期待できる見通しが持てた。
また、並行して自然対話システムの検討を進め、GPT-2モデルをベースにし、Twitterを利用した対話データによるファインチューニングの仕組みを検討しており、この検討の結果、次年度2022年度においては、これまでの検討で特に重要と再認識した積極的傾聴に重点をおいた実装の可能性を検討する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究者間で進められる作業については、研究実績の概要で報告した通り、おおむね順調に進展しているが、研究者の拠点が、京都府、大阪府、兵庫県、および東京都にあることもあり、昨年に引き続き、新型コロナウィルス感染予防対策およびコロナ禍の様々な影響のため、当初予定していた協力者(母親)への依頼交渉については、実施を延期せざるを得なくなっている状況は未だ持続している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度までの延期をして対応することにした。2022年度においては、母親に協力を求めるという計画を変更せざるを得ないと考え、母親の状況を熟知しているエキスパート助産師、保健師、看護師の協力を得て、母親の状況を把握してデータとする代替えした計画で、研究目的を達成することにしている。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、昨年度に引き続き、予定にしていた実践研究の準備のための物品購入や謝金(システムの試用を依頼する予定の母親への謝礼)、データ分析補佐のための謝金(大学にある機器を使用して分析補佐を大学院生等に依頼する予定であった)が、コロナ禍の影響により、対外協力依頼を中止し、急ぐ作業は、全て研究者で実施した他、研究者会議などもリモート会議にしていたため、残額として、保持された。
今後においても、コロナ禍の影響が予測できるため、安全確保をしながら、状況をみて、使用計画を立てることになる。よって、研究者の研究進行で使用計画を立案できない部分もあり、すでに研究期間を2022年度まで延期しており、諸事の状況をみての臨機応変な使用計画にならざるをえないと考えている。
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