2019 Fiscal Year Research-status Report
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19K12279
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| Research Institution | Tokyo Online University |
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Principal Investigator |
斉藤 典明 東京通信大学, 情報マネジメント学部, 教授 (70827930)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 学習支援 / 遠隔講義 / 個人適用型 / ネットワークサービス / メディア講義 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
個人適用型メディア講義を実現するにあたって、メディア講義の受容性を把握する実験を行った。
実験では、普段からメディア講義を体験している学生と、普段はメディア講義を受講してない学生に対して、音声合成を使ったメディア講義を体験してもらい、アンケート評価を行った。これによりメディア講義受容性に関する課題抽出を行った。
メディア講義実験では、カスタマイズ可能な音声合成を用いたもの、あらかじめ録音した音声合成動画を選択できるもの、音声合成を用いていないものを含めて、３種類のメディア講義を作り、通常の講義と比較したメディア講義の受容性を評価した。
実験では、実験対象とする科目の受講生の中から有志で合計５０名ほどから実験データをとることができた。
実験データは当初の目論見よりも少なかったが、メディア講義だけを受けている学生、通常の講義を受けている学生の両方から意見を集めることができ、メディア講義に対する解決するべき課題に一定の方向性があることを確認することができた。確認ができた方向性は、具体的には、メディア講義に対する受容性はさほど期待されてはおらず、それよりも実利的な機能が望まれることがわかった。
実験結果については、情報処理学会の研究会とワークショップでの発表、および情報処理学会論文誌への論文投稿を行った。また、情報処理学会の研究会、ワークショップに参加することで、同類の研究分野の調査を行い、研究の方向性の調査を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
メディア講義に対する実験を３回実施し一定のデータが取れたこと、学会に参加し研究動向の把握と研究発表を２回実施したこと、実験データについては論文としてまとめ論文誌に投稿できたことから順調と判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
以下の３つを実施する：
（１）２０１９年度の実験結果を踏まえて個人適用型メディア講義が目指し要件を再整理する。
（２）新型コロナウィルスの感染対策で、多くの大学でメディア講義を取り入れたことから、通常の大学で実施したメディア講義に対して、受容性を調査し、今後の個人適用型メディア講義の知見として取り入れる。
（３）個人適用型メディア講義に求められる要件についてデモシステムをブラシュアップする。
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| Causes of Carryover |
論文投稿において、国際会議への投稿が遅れているため、英文添削などの費用が次年度になったため。
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Research Products
(2 results)
