2021 Fiscal Year Annual Research Report
Environmental factors controlling accumulation of refractory components of macrophyte contributing to an increase of carbon sequestration to the ocean
Project/Area Number |
19K12295
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Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
Principal Investigator |
梅澤 有 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (50442538)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡辺 誠 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (50612256)
堀川 祥生 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (90637711)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 海草藻類 / 構造物質 / 忌避物質 / 炭素固定 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、異なる①海洋環境下、及び、②培養条件下の藻体を用いて、天然・人工藻場で代表的な海草藻類(アマモ、褐藻類)組織内の難分解性物質や忌避物質の蓄積量の違いを、調べ、③その蓄積量の違いが分解特性に与える影響を培養実験で確認することを目的として調査・研究を進めてきている。 藻場での炭素固定量は、生産量によっても大きく規定されるため、2021年度の調査では、褐藻類の生産量測定について検討を行った。 方法として、本州沿岸部の藻場で優占種となることがある褐藻類のジョロモクの成長部の部位別(葉部・茎部)の生産量(13C標識法)と、藻体の部位別の湿重量割合から、藻体全体の単位重量当たりの平均生産量を加重平均により求めた。ジョロモクの葉部の生産量は、ジョロモクの成長部全体(葉部+茎部)の生産量(13C標識法)の2~3倍となることから、成長部全体を用いた実験では、季節や個体によって葉部と茎部の割合が異なる場合、生産量を正しく評価できない可能性が示唆された。 結果から、光量子量や現存量などのデータを外挿し、2019年度における山口県平群島の藻場の単位面積当たりの年間生産量を試算した。2019年度の調査藻場における年間生産量は1.65 kgC/m2となり、いくつかの課題点はあるが、13C標識法による生産量測定から藻場全体の生産量を求めることができた。現場での定期的な坪狩りによる現存量差から求めた生産量は純生産量となるが、13C標識法をベースに求めた生産量は、総生産量に近い値といえる。本研究手法を用いた調査研究を積み上げていけば、藻体や放出された溶存有機炭素の分解量などのデータと組み合わせることで、沿岸域における炭素吸収量を正確に評価していくことが可能である。
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Research Products
(1 results)