2022 Fiscal Year Research-status Report
Sustainable Development Goals and Areas Already Left Behind-For Localization of International Goals
| Project/Area Number |
19K12492
|
|---|
| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
|---|
Principal Investigator |
堀江 正伸 青山学院大学, 地球社会共生学部, 教授 (70806819)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森田 良成 桃山学院大学, 国際教養学部, 准教授 (30647318)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 国際協力 / 持続可能な開発目標（SDGs） / 開発支援 / インドネシア |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は本研究4年目であった。当初は3年間の予定であったが、コロナ感染症のためインドネシアにおけるフィールド・ワークが行えず延長させていただいた。
本年度は、8月と3月にフィールドワークに行くことができ、多くの発見をすることができた。
8月のフィールドワークでは、もとより毎年村人が行っている年次開発計画を策定する際に、村人自らがSDGsを指標として現状を掴むという活動を行った。
3月のフィールドワークでは、SDGsの中でも農民に関連の深いレジリエンスという概念を使い村人の暮らしを分析した。村人自身は意識せずに伝統的に行っていた活動の中に、レジリエンス力が潜んでいる場合がある。しかし、近年村人の生活様式が変化する中で、失われそうなレジリエンス力もある。この点は、村人と今後の調査で再確認してもらえれば本研究の成果が実際に活きる機会となると考えている。
本研究を通して多くの方とのネットワークを構築することがと同時に、当初計画にあるように現地NGOや研究者と研究成果を分かち合い、フィードバックを得ることもできた。
また、住民自らが行う農村の年間計画策定の際に、SDGsを１つの指標として村の現状を把握しなおすという作業が行えたことも成果であった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度、2021年度に現地調査が行えなかったことで研究計画が大幅に遅れてしまったのが現状である。しかし2022年度には2回のフィールドワークを行い、調査面では当初の目標を達成することができた。
１年目（2019年4月～2020年3月）の成果は、2019年度中に論文や研究発表の形で報告まで終了した。
先述の通り2021年度、2022年度はフィールド調査には行けなかったものの、2019年度のフィールドワークの成果と文献調査より論文2編、学術図書への寄稿を３編行うことができた。
本年度（2022年度）は2020年度、2021年度のコロナ感染症による遅れを取り戻すために、2022年8月と2023年3月の２回フィールドワークを行った。その結果、予定していた調査はおおむね修了し、また開発とレジリエンスという新しい課題を見出すことができた。
また研究を通じて広がったネットワークを利用して、研究の当初計画にあった研究成果のフィードバックや、農村の開発計画策定に研究結果を活かすという実用も行えた。また2022年には、研究の成果を国際開発学会にて報告することもできた。これらの成果をもって、最終的な論文作成や計画を除き、計画した研究はおおむねカバーできた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は、４年間の研究成果を基に専門書に寄稿したり、学会（日本国際開発学会、日本平和学会等）で発表する作業がである。また、2022年度から始めた同じ場所での科研費研究にも活かしていく予定である。
|
| Causes of Carryover |
インドネシアへの渡航は、全研究期間（当初3年）を通して3回を予定していた。2022年度に2回調査に行けたことより2019年度の1回と合わせて3回となったが、予定より支出が少なかった。それは、他業務出張と重ねて行ったことにより費用が圧縮されたということも原因であった。
また国内出張は、遠隔会議システムを利用するたどしたため当初計画よりも出費が少なくなっている。
次年度はフィールド調査を追加でもう一度、また国内出張を行い共同研究者とも研究結果の総まとめを行いたい。
|
