2021 Fiscal Year Annual Research Report
International Comparative Study on travel behavior and intention based on consiousness analisys
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19K12546
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
岡本 直久 筑波大学, システム情報系, 教授 (70242295)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
崔 瑛 静岡英和学院大学, 人間社会学部, 准教授 (60635770)
古屋 秀樹 東洋大学, 国際観光学部, 教授 (80252013)
栗原 剛 東洋大学, 国際観光学部, 准教授 (80610344)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | inbound tourism / travel intention / travel experience |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我が国のインバウンド政策は1997年のウェルカムプラン21の策定より20年が経ち，2003年のビジット・ジャパン・キャンペーンなどを経て諸処の目標を着実に達成してきた．これを受け政府は，2016年に「明日の日本を支える観光ビジョン」を策定し，翌年それに基づき新たな観光立国推進基本計画を閣議決定した．そこでは訪日外国人旅行者数・旅行消費額をそれぞれ2020年までに4000万人，8兆円とすることを目標に掲げている．具体的な現状をみると，訪日外国人者数・消費額ともに2011年から伸び続けており，2017年にはそれぞれ2869万人・4.4兆円となっている．またその内訳をみるとアジア圏からの来訪者の伸びが大きく，中でも中国の旅行者数・消費額はともに首位であり，日本のインバウンドマーケットにおける重要な国であることが窺える．
一方で，2015年の流行語大賞にも選ばれた「爆買い」の後，訪日中国人の一人当たり旅行消費総額は減少してきている．リピーターの増加によるモノ消費からコト消費へのシフトの結果であるとも言われるが，一人当たり宿泊料金も2014年から一貫して減少してきている．このように変化しつつある訪日中国人の旅行実態を明らかにすることが求められる．以上の状況を踏まえ，本研究では中国人の旅行意向への影響要因，また旅行に対する態度形成の構造を把握することを目的とする．
そこで本研究では，中国本土でのWEBアンケートをもとに，訪日経験の有無による旅行への態度の違いを明らかにした．分析結果より，訪日経験のある層は「好感度」などの情緒的項目の高まりがみられ，逆に「自然災害のリスク」などの認知も高くなっていることを確認した．さらに訪日経験のない層は，訪日経験のある層に比べて外部からの情報入手により評価がなされ，旅行意向へと影響を及ぼしている構造が明らかになった．
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