2020 Fiscal Year Research-status Report
親と環境が早産児の高次脳機能発達を促す機序の近赤外分光法と行動指標による研究
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19K12734
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
有光 威志 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 助教 (60383840)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石井 健太郎 専修大学, ネットワーク情報学部, 准教授 (10588742) [Withdrawn]
開 一夫 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30323455) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 認知脳科学 / 近赤外分光法 / 小児科学 / 新生児医学 / 発達 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、昨年度の研究成果を発展させ、早産児の臨床経過、新生児集中治療室における家族の関わり合いや医療ケアの現状について調査するとともに、学習に関する新生児の脳反応や生体信号について検討した。当院の症例検討から、出生体重500g未満かつ在胎25週以下の超早産児においては半年程度入院していることがあることが分かり、新生児集中治療室の環境の重要性が確認された。また、昨年度の早産児の家族を支援するためのネットワークの調査は全国の周産期施設が対象であったため、今年度の調査は早産児の家族が運営に関わるネットワークを対象に含めた。全国46のネットワークからアンケート調査に対する回答が得られた。来年度、解析結果を成果発表する。近赤外分光法を用いた脳機能研究においては、日齢3から5 の新生児が高次な文法構造である音の非隣接構造の規則学習を出来るか調べた。その結果、正期産児が音の規則学習により学習した規則とそれとは異なる音の非隣接構造の違いを区別していること、正期産児における非隣接構造の区別には特に左の前頭前野が関わっていることが示唆された。高次な文法構造は新生児期から学習される可能性があり，その神経基盤が発達していくと考えられた。今後、早産児の臨床経過および親や医療ケアの現状とそれらの要因が新生児の生体信号に与える影響の詳細を検討する。本研究が発展することで、親と環境が早産児の高次脳機能発達を促す機序を明らかにできる可能性がある。本研究の成果は、新生児の後障害率減少につながる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新生児集中治療室に入院した早産児の高次脳機能発達を促す親と環境要因の解析結果と、今年度明らかとなった近赤外分光法を用いた新生児の脳機能研究について来年度成果発表予定である。さらに、正期産児と早産児の母親声と非母親声に対する脳反応ついての詳細な解析が順調に進んでいる。このように本研究は解析がおおむね順調に進んでおり、来年度さらに研究を発展させることが出来ると期待される。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は順調に進展しており、現在の研究を継続していくことが成果の発展へと結びつく。今後の研究計画としては、大きく3つの目標がある。1)2020年度で得られた早産児の高次脳機能発達を促す環境要因の解析を進めて成果発表すること。具体的には、全国の周産期施設および早産児の親を対象に、新生児集中治療室における親の関わり合いや医療ケアの現状について全国アンケートで得られた結果を発表する。2021年度は具体的な内容について詳細な検討を行う。2)2020年度でデータが得られた近赤外分光法を用いた新生児の脳反応に関する知見を発展させ、1）で得られた親や環境要因が早産児の脳反応や行動指標とどのような関わり合いがあるか評価する。3)上記から得られた知見をさらに分子・細胞生物学的知見へと発展させるため、in vivoの系での確立と応用を試みる。生直後の脳組織がヒトの早産児に相当するマウス・ラットを早産児モデルとして、親や環境が早産児の高次脳機能障害に与える影響の機序を探る。
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| Causes of Carryover |
（理由）
今年度の研究を確実に遂行するためには、当初は交付額の人件費の支出が必要だと考えられた。しかし、現在の環境を最大限に生かすことで、研究遂行がおおむね順調に進んだため、不必要な人件費の支出は削減した。また、予定していた学会へ都合により参加できなかった。そして、効率的な物品調達を行った。そのため、次年度使用額が発生した。
（使用計画）
来年度は、研究をさらに進展させるため、人件費の支出が必要となってくる。また物品費などが当初の計画より増加する。次年度使用額は、近赤外分光法実験関連消耗品、ソフトウェア、試薬等を購入するために用いる。
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