2019 Fiscal Year Research-status Report
抗がん剤治療を受ける患者の静脈穿刺困難をなくす－硬結予防アルゴリズムの開発―
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19K12912
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| Research Institution | Komatsu University |
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Principal Investigator |
松井 優子 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (00613712)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
真田 弘美 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (50143920)
須釜 淳子 金沢大学, 新学術創成研究機構, 教授 (00203307)
村山 陵子 東京大学, 医学部附属病院, 特任准教授 (10279854)
紺家 千津子 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (20303282)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 抗がん剤 / 血管外漏出 / サーモグラフィー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、抗がん剤の点滴静脈内投与において、血管外漏出が発生した際の皮膚障害である皮下組織の硬結を予防するための判断と行動のアルゴリズムを作成することである。
抗がん剤の血管外漏出が皮下組織に侵襲を及ぼし、炎症、潰瘍、壊死などを発生させることは広く知られている。臨床現場において、血管外漏出を早期に発見し、これらの皮膚障害を予防しようとする試みが行われてきたが、すべての皮膚障害を予防するに至っていない。抗がん剤治療を継続して受けている患者にとって、血管外漏出後の皮下組織の硬結は、皮下組織の変化による苦痛のみならず、その後の抗がん剤投与の際の静脈穿刺を困難にすることから、治療の継続の困難に至る可能性がある。２人に１人ががんに罹患する我が国において、抗がん剤の血管外漏出による皮下組織の硬結の予防策を確立することは、重要な課題である。
本研究チームは、これまで血管外漏出を早期に発見する方法として、赤外線サーモグラフィーに着目し、抗がん剤の投与中に赤外線サーモグラフィーで皮膚表面温度を観察することによって、その温度変化から血管外漏出を肉眼的観察よりも早期に発見できることを明らかにした。また、この血管外漏出が硬結の発生と関連する可能性を見出してきた。
研究の初年度である今年度は、主任研究者が過去に行った研究のデータをもとに、硬結を予防するためのアルゴリズムの試作版を作成し、学術集会で公表した。さらに、そのデータを使って、硬結の予測力を算出した。その結果、感度93.6％、特異度96.7、陰性的中率99.6であったが、陽性的中率は65.2であり、課題が残った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、臨床の外来治療室において抗がん剤治療を受ける患者を対象にし、臨床現場に足を踏み入れて調査するものである。計画立案の際には、臨床の施設に内諾を得ており、調査の開始に向けて調整を進めていた。しかし、COVID-19の流行のため、対象施設が外部者の入室禁止となった。さらに、対象施設のうちの数施設が感染症対応病院であったために職員が多忙を極めている状態であった。このため、主任研究者と対象施設との打ち合わせが全く行えなくなり、調査方法を含む計画立案が進行しなくなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの研究期間で、主任研究者による先行研究で得た臨床のデータをもとに、本研究がめざす「抗がん剤の点滴静脈内注射の血管外漏出に関連する皮下の硬結を予防するためのアルゴリズム」の試作版を作成した。
今後は、臨床の抗がん剤治療に従事する看護師の意見を聴きながら実行可能性を考慮しつつブラッシュアップさせ、実用性の高いアルゴリズムの作成を目指す。
その後、臨床現場での抗がん剤の血管外漏出による皮下組織の硬結予防効果の検証を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
本研究は、臨床の外来治療室において抗がん剤治療を受ける患者を対象にし、臨床現場に足を踏み入れて調査するものである。計画立案の際には、臨床の施設に内諾を得ており、調査の開始に向けて調整を進めていた。しかし、COVID-19の流行のため、対象施設が外部者の入室禁止となった。さらに、対象施設のうちの数施設が感染症対応病院であったために職員が多忙を極めている状態であった。このため、主任研究者と対象施設との打ち合わせが全く行えなくなり、調査方法を含む計画立案が進行しなくなった。
次年度は、遅れている研究計画の立て直しを図るための打ち合わせや情報収集のためにこれらの額を使用する予定である。
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Research Products
(3 results)
