2022 Fiscal Year Research-status Report
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19K13213
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
坂井 美日 鹿児島大学, 総合科学域総合教育学系, 准教授 (00738916)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 日本語 / 文法 / 準体 / 連体 / 名詞 / 日本古典語 / 方言 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度の成果は、執筆3件、書籍編集1件である。本研究は、古典および日本語諸方言のデータを、フィールド研究・文献研究・コーパス研究を駆使して収集し、類型論的観点から日本語文法の構造や法則を分析・考察するものである。本研究のオリジナリティーの一つとして、消滅危機方言の多様性を活かした研究であるという点が挙げられる。しかしながら、COVID-19の影響を大きく受けた結果、当該年度についても研究計画を変更せざるをえない部分があった。社会一般においては行動規制緩和が進みつつあったが、申請者の方言調査対象者は高齢者であるため、調査受け入れには慎重を要し、調査を見送るケースも少なくなかった。そのため、新規の方言データについてはほとんど入手できなかった。よって本年度の研究はすべて、現代標準日本語データ、古典日本語データ、およびCOVID-19の流行以前に蓄積した方言データにもとづいて、可能な範囲を駆使しておこなったものである。執筆3件においては、本研究の成果の一部である準体・連体修飾構造や名詞述語文の仕組みを踏まえ、文章表現上の留意点をまとめている。具体的には、日本語の準体・連体修飾が多重性を持ちうるため多義解釈が生じうること、日本語の名詞述語文が引用節となる際に、母方言の影響によってはコピュラを入れず標準語としては誤りだと解釈されうること（いわゆるダ抜きことば）などを記述している。そしてこれらの執筆3件を含めた書籍を刊行するべく、編者として編集作業をおこない、伊藤奈賀子・河邊弘太郎・坂井美日編(2023) 『ピア活動で身につける アカデミック・スキル入門 』有斐閣を刊行した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究のオリジナリティーの一つとして、日本における消滅危機方言の多様性を活かした研究であるという点が挙げられる。当該年度についてもCOVID-19の影響を大きく受けた結果、新規の方言データについてはほとんど入手できなかった。社会一般においては行動規制緩和が進みつつあったが、申請者の方言調査対象者は高齢者であるため、調査受け入れには慎重を要し、研究計画を変更せざるをえなかったためである。なお、方言調査を強行せずに見送った判断については、高齢者がCOVID-19に罹患した場合の重症化リスクが高いことを踏まえると、人を対象とする研究における倫理の観点からも適切であったといえる。
なお、当該年度1年間の実績だけを見れば、「やや遅れている」であるが、本課題全体で見た場合はそこまで遅れていない。これは、コロナ前の1年目から2年目にかけて「計画以上に進展」があり、データもの通りあるいは予定以上の進捗であったため、研究計画全体からみれば、コロナ後のコロナに影響されない期間は調査と成果発表が当該年度は最終年の予定であったが、上述のCOVID-19の影響により研究期間延長を申請し、承認されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19については、集団免疫の獲得やワクチン新薬の開発進展により、今後終息の方向に向かうものと予測される。2023年5月8日以降は5類相当の扱いになるなど、行動制限による制約も減るものと見込まれる。当然ながら引き続き感染対策は厳重におこないつつ、特に高齢の調査対象者には健康面に十分配慮したうえで、方言調査を再開し研究計画の遅れを取り戻す予定である。調査は、準体のバリエーションを見る上で重要であると考えられるエリアから優先的に再開する。具体的には、鹿児島、熊本、福岡、沖縄、島根、大阪を予定している。
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| Causes of Carryover |
当該年度はCOVID-19の影響を大きく受けた結果、現地での調査や学会参加を多く見送った。そのため、現地調査に使用する機材を購入するために計上していた物品費や、調査や学会参加のために計上していた旅費を使用していない。
当初の予定では、当該年度で本研究を終了する計画であったが、延長申請をおこない、次年度まで研究を継続する。次年度は、OVID-19による行動制限は大幅に緩和されるものと見込まれる。現地調査や対面での学会発表を再開し、研究計画の遅れを取り戻す予定である。
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