2020 Fiscal Year Research-status Report
戦前・戦中のタイにおける日本語普及―バンコク・チェンマイ・コタバルの日本語学校
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19K13240
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| Research Institution | Tokyo University of Social Welfare |
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Principal Investigator |
山口 雅代 東京福祉大学, 教育学部, 准教授 (60763795)
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2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 日本語教育史 / チェンマイ日本語学校 / 南機関 / ボルネオ・カンパニー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は、コロナ渦にあり、海外での調査・発表を行うことはできなかった。そこで、2019年度に行った、台湾・タイでの調査の精査を行い、発表した。
2019年7月29日から8月3日までに行った台湾での調査でタイと台湾の日本語普及に関する資料を探すことができた。そこで、それらの資料を精査し、2020年11月29日（日）に日本語教育学会秋季大会オンラインにて口頭発表を行った。タイへ台湾から人材が派遣されていたこと、台湾にタイ人が留学し日本語教育が行われていたこと、タイ人日本語学習者が日本へ留学する途中やタイへ帰国する途中に台湾を視察していたこと等が『台湾日日新報』の記事から見出すことができた。これらの記事からタイと台湾は、日本語普及について関係があることを示すことができた。ただ、チェンマイ日本語学校に関する資料を見つけることはできなかった。
2020年2月21日から2月27日までタイにおいて、口頭発表と調査を行った。2021年3月にタイ出張報告を東京福祉大学・大学院紀要に発表した。チェンマイでの調査では、チェンマイ日本語学校と諜報工作機関である南機関についての関係を示すことであったが、関係を示す資料を見出すことはできなかった。しかしながら、チェンマイ日本語学校の場所についての新たな発見があった。口頭発表においてチェンマイ日本語学校の場所における証言と、チェンマイでの聞き取りを照合した結果、ボルネオ・カンパニー敷地内にあったチェンマイ日本語学校は、日本軍が駐屯していたボルネオ・カンパニーに、より近い場所にあったことを示した。
台湾とタイでの調査において当初の目標とした資料を見出すことはできなかったが、予期しなかった資料を見出した。この資料は、戦前・戦中のタイにおける日本語普及にとって関連のある資料であったため、精査し発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナ渦にあり、計画していた海外での調査を行うことができなかったこともあるが、2019年度に行った、台湾とタイでの調査を精査した結果によるところも大きい。
まず、台湾での調査は、日本とタイに残っていないチェンマイ日本語学校についての資料を探すことであったが、チェンマイ日本語学校についての資料を見つけることができなかった。しかしながら、タイと台湾の関係を示す資料を見つけ、この資料の精査を行い発表した。タイでの調査では、チェンマイ日本語学校と諜報工作機関である南機関の関係性を示す資料を探すことであった。しかしながら、バンコクでの発表とチェンマイでの聞き取りから、チェンマイ日本語学校における新たな証言を得たため、これについて精査し発表した。台湾でもタイでも、目標としていた資料を探すことはできなかった。しかしながら、台湾ではタイと台湾の日本語普及に関する資料を得ることができ、タイではチェンマイ日本語学校に関する新たな証言を得た。これらは当初予期したことと異なってしまったが、戦前・戦中のタイにおける日本語普及にとって関連のあることであったため、精査を進めた。
台湾では、古い資料で南方政策に関する資料は、台湾研究古籍資料庫（中央研究院台湾史研究所）と台中にある国立公共資訊図書館に保管されており、この2カ所の調査が残されている。タイでは、再度チェンマイでの調査が必要となった。また、コタバル日本語学校については、マレーシアのコタバルでの調査を行うことが残されている。しかしながら、2020年度は、これらの海外での調査ができなかった。
以上のように海外での調査ができなかったことと、予期しなかった資料を見つけ精査し発表したたことが遅れた原因である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度においてもコロナ渦にあり、海外での調査は難しいと考える。そのため、海外における調査を2022年度以降とする。2021年度は、2019年度に行った調査を再度検証していく。
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| Causes of Carryover |
2020年度はコロナ渦にあり、海外での調査ができなかった。2021年度も海外での調査が難しい状況にあると思われる。そこで、2019年度に行った海外での調査の精査と、調査の結果から生じた課題の検討を行う。
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Research Products
(3 results)
