2022 Fiscal Year Research-status Report
日本語教育における反転授業を用いたアカデミックリテラシー教育実践
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19K13247
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Research Institution | Kansai University |
Principal Investigator |
古川 智樹 関西大学, 国際部, 教授 (60614617)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 反転授業 / 予習講義動画 / アカデミックリテラシー / 高次能力学習型 / 学習管理システム |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、外国人留学生対象の日本語教育において高次能力育成型の反転授業を実施し、その効果検証及び実践モデルを構築することである。具体的には、予習動画視聴率、アカデミックCan-do Statement(CEFRをもとに作成、以下CDS)、反転授業に関する質問紙調査による学習成果分析、半構造化インタビュー及び質問紙調査による反転授業に対する学習者特性分析を行い、効果を検証する。 今年度は、昨年度に引き続き、データ収集を行い、グループディスカッション(以下GD)におけるコミュニケーション能力を可視化するwebツールを用いた口頭能力分析を行った。具体的には、反転授業型eポートフォリオ学習モデルによるGD能力養成を試み、フィードバック、自己・他者評価を、webツールを用いて発話量、発話の長さなどを可視化して行った。その結果、GDに関する学習者のアカデミックCDSの平均値の伸びが確認され、学習者はGDデータによるフィードバック、自己・他者評価をもとにして、次のGDにどうするべきかを考えてGDに参加していることがわかった。また、webツールと自己・他者評価の分析から、GD中の全体の発言量の増加、各個人のGD中の発言参加に関する主体性の向上も確認された。 次年度に関しては、引き続きこれまで行ってきた取組を継続し、データを収集していくことによって、分析の精度を上げ、アカデミック日本語における「高次能力学習型」反転授業の有効性を検証していく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、高次能力学習型反転授業の実践を行い、その実践で得られたデータを基に学習成果分析(反転授業未実施時と実施時のアカデミックCan-do Statement(以下CDS)の比較分析やアクセスログによる講義動画視聴率とCDSとの相関分析等)、学習者特性分析(アンケート及び半構造化インタビューによる質的分析)を行うことによって、その有効性の検証を行う。 本年度は、調査の4年目として、昨年度に引き続き、データ収集を行った。COVID-19により対面授業が同期型遠隔授業に変わり、その授業方法の変更による影響があったため、当初計画の変更を余儀なくされ、計画は一部遅れているが、分析に関してはほぼ終えている。科研費延長申請によって最終年度となる次年度は、本研究のまとめに入り、成果発表を行っていく予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度(2024年度)は、本年度に引き続き、アカデミックプレゼンテーションでの取組に加え、グループディスカッションにおけるコミュニケーション能力を可視化するwebツールを用いた口頭能力分析を行い、本研究のまとめを行う。 具体的には、今年度まで取得してきた講義動画視聴率、アカデミックCan-do Statement(以下CDS)、反転授業に関するアンケート調査データを引き続き取得し、分析結果の信頼性を引き続き上げる。グループディスカッションのサンプル数を増やしてCDSによる能力の伸びの確認(効果検証)、ディスカッションの型(種類)やテーマによる数値変動(影響)の分析、文字化テキストによるディスカッションの中身の分析及びフィードバックの実施と効果の検証を行っていく。また、質的分析としてはSCAT(Steps for Coding and Theorization)による半構造化インタビュー分析を行う。具体的には、半構造化インタビューによって得られたデータの文字起こしを行い、継続的比較分析(4ステップ・コーディング、ストーリーラインの記述)を行うことによって、学習者の反転授業という教育方法の捉え方、反転授業の中での学習の進め方、学習のプロセス、学習意識の変容過程をまとめる。 以上の分析結果及び研究成果は、随時学会等で発表を行い、最終的な本研究のまとめを行う予定である。
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Causes of Carryover |
理由: 概ね計画通りに予算を執行したが、発表を予定していた学会が中止またはオンライン開催になり、交通費が必要なくなったこと、消耗品、インタビュー謝金等の項目において一部使用しなかっため、次年度使用額が生じた。 使用計画: 今年度の学会発表による旅費、そして、インタビュー調査人数を増やし、その謝金として使用する予定である。
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Research Products
(3 results)