2020 Fiscal Year Research-status Report
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19K13351
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| Research Institution | Kyoto Seika University |
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Principal Investigator |
吉永 隆記 京都精華大学, 人文学部, 講師 (20778964)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 荘園 / 環境復原 / 地名 / 屋号 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の実施状況は、当初の研究目的のおおよそ半分を達成した段階にある（２０２１年４月現在）。
これまでの研究では、中世荘園の環境復原について、主に地名・屋号のほか、地形や土地改変の痕跡にも注目することで、歴史地理的観点から検討を試みている。同様の手法で環境復原が試みられた先行研究に学びつつ、文献史料が不十分な荘園についても新たな歴史情報の再発見も視野に入れて検討を進めている。
本研究でまず注目したのは、荘園研究で著名な備中国新見庄の事例である。新見庄は、「東寺百合文書」に関係史料が多く残存しており、文献史料から得られる情報も豊富な荘園である。また、これまでも景観復原の試みが実施されてきた経緯もある。本研究では、先学の新見庄における研究実績を踏まえ、当地域が産鉄地であった特徴に改めて注目した。新見庄は中世段階から産鉄地であり、近世にかけてたたら製鉄が盛んであった地域としても知られる。こうした鉄に関わる地域の生産状況に改めて注目することで、当地域における開発と産業の展開過程を明らかにしようとした。
新見庄に関わる調査の過程で、当庄を含む備中国北部地域に視野を広げて改めて注目してみると、これまで注目されてこなかった荘園や村落に産鉄の痕跡と思しき地名等が多く確認できた。これを受け、産鉄に関わるいくつかの地点を設定し、現地調査にて小字地名や屋号の調査を実施した。
そのうち最も成果を確認できたのは、石清水八幡宮領備中国吉川保に属していた黒山地域（旧岡山県賀陽町黒山）である。当地は、新見庄と同じく高梁川水系の地域であり、近世には黒山村として編成された。その由来はくろがね（＝鉄）を産することにあるといい、宝徳二年（1450）の宝篋印塔が残るなど、中世以来の歴史をもつ地域である。既に当地に対する現地調査を実施し、その周辺地域を含む地名・屋号情報の収集が実現した。現在、この成果をまとめている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本来、本研究は２０２０年度中までの研究計画であったが、新型コロナウイルス感染拡大による影響を受け、主に遠隔地に出張しての現地調査が滞ってしまった。そのため、２０２０年春までにおおよその研究目的が進行した備中国を対象とした荘園の現地調査成果をまとめつつ、次に着手する予定であった丹波国の荘園の調査を進めている。
本研究では、丹波国のうち祇園社領波々伯部保およびその周辺荘園について調査を計画していた。これは、研究代表者の調査実績があることを前提に、円滑な地名・屋号等の調査を期待していたためである。２０２１年４月現在までに、予定していた文献調査をほぼ終えることができた。現在は、現地の地籍図情報を照会しつつ、近世段階の地名情報の集積を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
まず、丹波国における荘園調査を進め、備中国で実施した環境復原の試みの応用を実施する予定である。そのための現地調査は２０２１年８～９月を予定しており、協力者の依頼も進めているところである。現地調査が終了した後、その成果のとりまとめを２０２１年１２月までに完了させる。
次に、備中国および丹波国で実施した調査成果をもとに、報告書および学術論文の作成を行う。この際、地名・屋号・地形改変などの情報を表として整理し、データベース作成の準備も進める。２０２２年３月までに、報告書の発行と論文発表、データベースの構築を終了させる予定である。
なお、新型コロナウイルス感染拡大状況によっては、予定通りに調査研究が進行しないおそれもある。その際は、調査地域の縮小や、成果物の一本化などの対応をとるなど、臨機応変に対応したい。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額は、執行予定であった兵庫県篠山市への旅費と、報告書の作成・発行に要する経費が大部分を占める。いずれも、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、現地調査が実施できなかったために発生したものである。現在は調査の遅れを補うため、協力者の確保を進めており、旅費及び人件費にて残額の消化となる予定である。
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| Remarks |
大学HPに掲載。
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Research Products
(1 results)
