2021 Fiscal Year Annual Research Report
行動経済学や心理学に基づく調査回答と事実の乖離の理解及び低減
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19K13826
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| Research Institution | Tohoku Gakuin University |
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Principal Investigator |
竹内 真登 東北学院大学, 経営学部, 准教授 (50805025)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ログデータ / 調査回答 / 不注意回答 / コンジョイント測定法 / 文脈効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究はマーケティングリサーチでの調査回答と実際の行動との間に生じる可能性のある差異について、その大きさや方向を把握し、様々な指標や尺度を用いて差異の生じる要因を理解することを目的としている。更に、様々な 改善策を検討し、乖離の低減を試みることを想定している。
２０２１年度は、大きく２つの研究について成果報告や公表に向けた作業を中心に実施した。１つ目である、実際の行動と調査回答の差異に関する研究では、前年度までに把握した研究結果をまとめた論文の公刊を目指し、査読付き雑誌への投稿と査読結果への対応・修正を主に行った。２つ目は、コンジョイント分析の予測精度を高める手法に関する研究である。文脈効果を考慮したコンジョイント分析手法を用いることで、従来の分析手法と比較してより正確な推定値を得ることが出来る場合があることを、実購買予測の観点から把握している。こうした研究結果をまとめた論文の公刊に向けた、投稿及び査読対応を中心に実施した。
以上の研究等において、１つ目の研究は査読付き雑誌への採択・公刊を目指して引き続き作業を行っている状態にある。２つ目の研究は関連学会で研究報告を行うとともに、査読付き論文として採択・公刊に至っている。またそれ以外にも調査・分析に関連した研究でも学会報告を行うとともに、複数の論文を投稿中で、査読対応などを行っている。現時点で公刊が決まっていない論文に関しては、今後速やかな採択・公刊を目指して引き続き対応していく予定である。
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