2019 Fiscal Year Research-status Report
ショールーマーとリバース・ショールーマーのアパレル商品情報の探索と購買行動の研究
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19K13829
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| Research Institution | Otsuma Women's University |
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Principal Investigator |
吉井 健 大妻女子大学, 家政学部, 准教授 (10826465)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ショールーマー / リバース・ショールーマー / オムニチャネル / アパレル / インターネット / リアル店舗 / ネット店舗 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、アパレル商品を購買するショールーマーとリバース・ショールーマーの購買行動を解明することを目的とし、以下の3つのテーマにて実証分析を行うことを計画した。（1）研究テーマ１（3年間の継続研究）：アパレル商品を購買するショールーマーとリバース・ショールーマーの行動プロセスと購買行動傾向の研究、（2）研究テーマ2（3年間の継続研究）：対象消費者の満足度を高める情報内容の研究、（3）研究テーマ3（2年目の取り組み）：対象消費者に影響を与えるビジュアル・マーチャンダイジング（VMD）の研究
当該年度においては、既存研究から導出した課題をもとに、研究テーマ１と研究テーマ2に取り組んだ。さらに研究テーマ１では、2つの研究を設定した。第一には、インターネットでのアンケート調査の実施・分析であり、その対象者をショールーミングあるいはリバース・ショールーミング購買した4タイプの消費者（合計944名）とし、2019年11月に実施した。そして第二に、小売店舗における消費者の行動研究を行った。一方、研究テーマ2では、SNS等の外部情報についてのアンケート調査を、研究テーマ１の調査に合わせ、調査対象者も同一として行った。尚、2つの研究テーマ共に仮説を立ててアンケート調査を行い、その結果は主として共分散構造分析の手法にて分析を行った。また購買商品・価格帯、満足するサービス内容、情報内容等の傾向については、集計結果より分析した。
本実証研究により、対象消費者の基本的な情報探索行動や知覚リスク低減行動、そしてライフスタイル志向購買等を含む購買性向等について理解を深めることが出来た。本研究成果は、雑誌論文や複数の学会を通じて発表出来たことにより、消費者行動研究、生活科学研究、マーケティング研究面等への波及的な貢献だけでなく、アパレル小売事業者のマーケティング実務面にも貢献出来たものと言えよう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当該年度においては、計画通り、研究テーマ１と研究テーマ2に取り組み、調査を実施することが出来た。そして、この研究成果は、査読付き論文2本を含む雑誌論文（合計4本）や複数の学会で発表することが出来た。さらに、当該年度の研究成果は、令和2年度に出されるその他の雑誌論文でも発表する予定である。以上のことから、当該年度の研究は順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度においては、本研究で計画している以下の3つのテーマ全てを対象として、実証研究を行う。（1）研究テーマ１： アパレル商品を購買するショールーマーとリバース・ショールーマーの行動プロセスと購買行動傾向の研究、（2）研究テーマ2：対象消費者の満足度を高める情報内容の研究、（3）研究テーマ3：対象消費者に影響を与えるビジュアル・マーチャンダイジング（VMD）の研究
令和2年度の研究全体においては、より精緻なアンケート調査と小売事業者の協力による店舗での調査を中心に進める。しかしながら、新型コロナウィルスの感染拡大防止を目的としたアパレル店舗の閉鎖状況も踏まえ、当初の計画よりも調査活動スケジュールを修正した形で進める。令和2年度の研究成果は、今後の雑誌論文や複数の学会を通じて発表することを計画しており、消費者行動研究、生活科学研究、マーケティング研究面等への貢献だけでなく、アパレル小売事業者のマーケティング施策面にも貢献出来るものと言えよう。
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| Causes of Carryover |
当該年度の実証研究（研究テーマ１と研究テーマ2）においては、アンケート調査を中心に行った。一方、研究テーマ１の一部である小売店舗での消費者行動調査については、事前調査を綿密に行い、本格調査については、日程の都合上、次年度（令和2年度）に実施することとした。このことから、小売店舗での調査を対象とした人件費・謝金については当該年度では未使用となった。次年度に小売店舗での調査を計画することからも、当該年度で予定していた分については、次年度にて使用をしたいと考えている。また、アンケート調査費用に関しては、アンケートの設問数を絞ったこともあり、予定していた支出額よりも減額となったが、次年度では研究テーマ１から3までの取り組みを計画し、大規模なアンケート調査を実施することからも、当該年度での未使用分については、次年度での使用を計画したい。
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