2020 Fiscal Year Research-status Report
ショールーマーとリバース・ショールーマーのアパレル商品情報の探索と購買行動の研究
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19K13829
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| Research Institution | Otsuma Women's University |
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Principal Investigator |
吉井 健 大妻女子大学, 家政学部, 准教授 (10826465)
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2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ショールーマー / リバース・ショールーマー / オムニチャネル / アパレル / インターネット / リアル店舗 / ネット店舗 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、アパレル商品を購買するショールーマーとリバース・ショールーマーの購買行動を解明することを目的とし、以下の3つのテーマにて実証分析を行うことを計画した。（1）研究テーマ１（3年間の継続研究）：アパレル商品を購買するショールーマーとリバース・ショールーマーの行動プロセスと購買行動傾向の研究、（2）研究テーマ2（3年間の継続研究）：対象消費者の満足度を高める情報内容の研究、（3）研究テーマ3（2年目の取り組み）：対象消費者に影響を与えるビジュアル・マーチャンダイジング（VMD）の研究である。当該年度においては、上記3つの研究テーマに取り組んだ。まず、研究テーマ１では、ショールーミングあるいはリバース・ショールーミング購買した消費者を対象としてアンケート調査を実施した。その調査は、2020年11月に、一般アパレル商品を購買した消費者（1460名）とカスタマイズ商品を購買した消費者（624名）に分け、それぞれで調査を行った。そして、ネット店舗を運営する企業の協力を得て、消費者の行動研究を行った。さらに、SNS等の外部情報についてのアンケート調査（研究テーマ2として）、及びVMDに関するアンケート調査（研究テーマ3として）を、研究テーマ１の調査に合わせ、調査対象者も同一として行った。尚、3つの研究テーマ共に仮説を立ててアンケート調査を行い、その結果については、主として共分散構造分析と回帰分析の手法にて分析を行った。本実証研究により、対象消費者の情報探索行動や知覚リスク低減行動を含む購買性向等についての理解を体系的に深めることが出来た。特に、当該年度においては、コロナ環境下での購買行動となり、従来の購買行動との比較考察も行えた。本研究成果は、消費者行動研究、マーケティング研究面等への波及的な貢献だけでなく、企業のマーケティング実務面にも貢献出来たものと言えよう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当該年度においては、計画通り、研究に取り組み、調査を実施することが出来た。そして、当該年度においては、査読付き論文3本や学会を通じて研究発表することが出来た。さらに、当該年度の研究成果は、令和3年度に出されるその他の論文でも発表する予定である。以上のことから、当該年度の研究は順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度においては、本研究で計画している以下の3つのテーマ全てを対象として、実証研究を行う。（1）研究テーマ１： アパレル商品を購買するショー ルーマーとリバース・ショールーマーの行動プロセスと購買行動傾向の研究、（2）研究テーマ2：対象消費者の満足度を高める情報内容の研究、（3）研究テーマ3：対象消費者に影響を与えるビジュアル・マーチャンダイジング（VMD）の研究である。令和3年度の研究全体においては、ネット店舗とリアル店舗の連携を進める企業側の協力も得ながら調査を進めると共に、より精緻なアンケート調査を行う。しかしながら、新型コロナウィルスの感染拡大状況も踏まえ、当初の計画よりも調査活動スケジュールを修正した形で進める。令和3年度においては、コロナ環境での消費者行動を踏まえ、特定のネット店舗を対象とした調査研究をより深めていきたい。令和3年度の研究成果は、今後の雑誌論文や複数の学会を通じて発表することを計画しており、消費者行動研究、マーケティング研究面等への貢献だけでなく、アパレル事業会社のマーケティング施策面にも貢献出来るものと言えよう。
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| Causes of Carryover |
当該年度の実証研究においては、新型コロナウィルスの感染拡大の影響もあり、大幅に計画変更を行うことになった。当該年度においてはアンケート調査を中心に行ったが、研究テーマ１の一部である小売店舗での消費者行動調査については、新型コロナウィルスの感染拡大の影響もあり、計画通りに進められなかった。このことから、小売店舗での調査を対象とした人件費・謝金については、未使用分が多いこととなった。次年度に小売店舗での調査を計画することからも、当該年度で予定していた分については、次年度にて使用をしたいと考えている。また、次年度では大規模なアンケート調査に加え、特定のネット店舗で購買する消費者を対象とした実証研究も計画することからも、当該年度での未使用分については、次年度での使用を計画したい。さらに、当該年度では、出張を計画していたが、新型コロナウィルスの影響により中止となった。次年度に計画をしていきたい。
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