2021 Fiscal Year Research-status Report
ショールーマーとリバース・ショールーマーのアパレル商品情報の探索と購買行動の研究
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19K13829
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| Research Institution | Otsuma Women's University |
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Principal Investigator |
吉井 健 大妻女子大学, 家政学部, 准教授 (10826465)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ショールーマー / リバース・ショールーマー / オムニチャネル / アパレル / インターネット / リアル店舗 / ネット店舗 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、アパレル商品を購買するショールーマーとリバース・ショールーマーの購買行動を解明することを目的とし、以下の3つのテーマにて実証分析を行うことを計画した。（1）研究テーマ１：アパレル商品を購買するショールーマーとリバース・ショールーマーの行動プロセスと購買行動傾向の研究、（2）研究テーマ2：対象消費者の満足度を高める情報内容の研究、（3）研究テーマ3：対象消費者に影響を与えるビジュアル・マーチャンダイジング（VMD）の研究である。当該年度においては、上記3つの研究テーマに取り組んだ。まず、研究テーマ１では、ショールーミングあるいはリバース・ショールーミング購買した消費者（1,460名）を対象として2022年2月にアンケート調査を実施した。そして、SNS等の外部情報についてのアンケート調査（研究テーマ2として）、及びVMDに関するアンケート調査（研究テーマ3として）を、研究テーマ１の調査に合わせ、調査対象者も同一として行った。尚、3つの研究テーマ共に仮説を立ててアンケート調査を行い、その結果については、主として共分散構造分析と回帰分析の手法にて分析を行った。本実証分析により、コロナ環境下でのリアル店舗とネット店舗をめぐる、対象消費者の情報探索行動や知覚リスク低減行動を含む購買性向等についての理解を深めることが出来た。特に、これまでの3年間の調査結果を比較考察することで、コロナ環境下での購買行動の変化を理解することが出来た。本研究成果は、消費者行動研究、マーケティング研究面等への波及的な貢献だけでなく、企業のマーケティング実務面にも貢献出来るものと言えよう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当該年度の実証研究においては、新型コロナウィルスの感染拡大の影響もあり、大幅に計画変更を行うことになった。当該年度においてはアンケート調査を中心に行ったが、元々予定していたリアル・ネット店舗調査等の計画は大幅に遅れた。この研究計画変更に伴い、補助事業期間を延長することになった。以上のことから、当該年度の研究はやや遅れていると言える。しかし、当該年度の研究成果に関しては、論文や学会等を通じて報告を行っており、次年度においては、充実した研究を行っていきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
補助事業期間を延長した令和４年度においては、本研究で計画している以下の3つのテーマ全てを対象として、実証研究を行う。（1）研究テーマ１：アパレル商品を購買するショールーマーとリバース・ショールーマーの行動プロセスと購買行動傾向の研究、（2）研究テーマ2：対象消費者の満足度を高める情報内容の研究、（3）研究テーマ3：対象消費者に影響を与えるビジュアル・マーチャンダイジング（VMD）の研究である。令和４年度の研究においては、ネット店舗とリアル店舗との連携を図る企業側の協力も得ながら調査を進めると共にアンケート調査も実施する。コロナ環境を踏まえ、当初の計画を一部修正し、ネット店舗での実証分析を積極的に進めていく。令和４年度の研究成果は、今後の雑誌論文や複数の学会を通じて発表することを計画しており、マーケティング研究面等への貢献だけでなく、アパレル事業会社のマーケティング施策面にも貢献出来るものと言えよう。
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| Causes of Carryover |
当該年度の実証研究においては、新型コロナウィルスの感染拡大の影響もあり、大幅に計画変更を行うことになった。当該年度においてはアンケート調査を中心に行ったが、元々予定していた小売企業調査等（リアル・ネット店舗調査等）の実施計画は大幅に遅れた。この研究計画変更に伴い、補助事業期間を延長することになった。このことから、小売企業での調査を対象とした人件費・謝金、そして、その他の調査費用等については、未使用分が多いこととなった。次年度においては、アンケート調査に加え、リアル・ネット店舗での調査を計画することからも、当該年度で予定していた分については、次年度にて使用をしたいと考えている。次年度においては、充実した研究を行っていきたい。
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