A New Educational Support From The Situation Of The Acculturation of the Non-Japanese Children in Japan

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K14121
• Research Institution: Ochanomizu University
• Principal Investigator: MATSUDA DEREK お茶の水女子大学, 国際教育センター, 講師 (90817272)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: トランスナショナリズム / ルーツからルート / 日系ペルー人

Outline of Annual Research Achievements

【2020年度の計画】
2020年度には関東・東海地方の30家族にインタビューをする。昨今の新型コロナウイルスのために発令されている緊急事態宣言があるため、インタビューの目処が立っていない。しかし、一度緊急事態宣言が解除された際には、インタビューの依頼をする予定である。対面での面談が難しい場合にはオンライン媒体を用いてSkypeやZoomを利用していく。また、今後は執筆活動にも取り組んでいくため、できる限り査読付きの論文投稿を目指す。2020年度の海外調査ができるか否かは年度の後半に見通しが立つと考えられるため、現在は国内の研究活動を中心に進めていくこととする。
【実施状況】
2020年度は新型コロナウイルスの影響により2019年度に準備した米国およびペルーでのインタビュー調査が行えなかった。また、国内の調査においても、雇用状況が不安定となったペルー人が多く、インタビューの約束をした家庭の中でもインタビューに応じられなくなったと連絡があったところが多く、国内のインタビューは2021年度に行うように予定を変更した。また、学会発表やシンポジウム実施の予定も全て中止となり、具体的な研究実績は残すことができなかった。しかし、2020年度の前半では本研究で使用する理論的枠組みを明らかにし、2020年度1月には米国におけるオンラインインタビュー調査に応じてくれる対象者と数人Zoomを通じて話すことができた。本務校における倫理審査を通過し、4月ごろから実際にZoomを通じたインタビューを開始した。米国の西海岸を中心に4名のペルーにルーツをもつ日系アメリカ人への半構造化面接を行った。また、ペルーでの調査については、新型コロナウイルスの影響により、通常よりも連絡を取り続けることが難しくオンラインインタビューはまだ難しいが、現地の研究者にも協力をしてもらいながら、6月ごろのオンライン調査ができるように準備を進んでいる。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

新型コロナウイルスの影響もあったが、オンラインで様々な研究活動のできる環境を2020年度に整えてきたことが今後の調査や研究をスムーズにできるようにしてきた。2020年度には目に見える実績を残すことはできなかったが、2021年度には学会発表やオンラインシンポジウムを実施するための米国とペルーの研究者との話し合いを進めることができた。今後は、2020年度にまとめた理論的枠組みに則ったインタビュー調査を進めるとともに2021年度後半には学会発表やオンラインシンポジウムにて調査結果を公表していく予定である。2020年度には「トランスナショナルな移動」と「ルーツからルートへ」に関する論文を２本執筆し、投稿する予定であったが、2020年度中に理論枠組みについてまとめることができたものの、調査については資料を集めるのはコロナ禍で非常に難しく、予定よりも時間がかかったため、発表は2021年度に行う。

Strategy for Future Research Activity

今後はオンラインでの研究、インタビュー調査がスムーズにできるように機材を揃えていく予定である。また、米国およびペルーにおけるシンポジウム、学会発表ができるよう両言語での論文の発表の準備を進めていく。また、国内インタビューについても状況の落ち着いてきている地域を中心に各家庭の状況を伺いながら、オンラインでインタビューのできるところから進めていく。2021年度には米国およびペルーのオンラインインタビューを行い、2022年度に渡航が可能となったら追加の調査をする準備も進めていく。そして、追加調査で海外渡航した際にはこれまでの成果について発表できる機会を作っていく。海外大学の研究者とのコネクションも築き、本研究をさらに深められるアカデミックコミュニティの構築をしていく。コロナ前のネットワークを再構築し、トランスナショナルな移動をする人々の教育戦略や効果的な教育コミュニティの構築について研究を深めていくことを目指す。

Causes of Carryover

2020年度は新型コロナウイルスの影響で海外渡航、国内調査ができず、予定よりも研究費を使うことができなかった。2021年度も新型コロナウイルスの収束が見えない中、オンラインでの研究・調査活動が長引くことを見込んで機材を充実させるために研究費を使用していく予定である。最終年には海外渡航が可能となったら、米国およびペルーに渡航し、学会発表やシンポジウムができるよう予算を確保していく予定である。