2020 Fiscal Year Research-status Report
「反省的で生産的な批判的思考力」を育む国語科授業モデル構築のための実践的研究
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19K14208
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Research Institution | The University of Shimane |
Principal Investigator |
古賀 洋一 島根県立大学, 人間文化学部, 准教授 (00805062)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 批判的思考力 / 論理的な文章 / 探究的な授業 / 国語科教師 / 学校司書 / 高次の協働 |
Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は、授業データを分析し、学習者が批判的思考力を発揮して論理的文章を吟味していく過程を明らかにした。また、文献調査を行い、批判的思考力を効果的に育成するためには、多様な立場から書かれた文章を比較して自らの意見を構築していくような、探究的な授業が有効ではないかとの示唆を得た。 これらの成果を踏まえ、2020年度は、探究的な授業を通して批判的思考力を育成するための教師の役割を明らかにすることとした。ただし、調査を進めるなかで、探究的な授業を効果的なものにするためには、授業事中の即興的な役割よりも事前の授業構想が重要なこと、そうした授業の構想は教師一人では難しいことも分かってきた。そこで、以下のように研究課題を具体化し、着手することとした。 まず、教科書外の多様な文章を授業に持ちこむには学校司書の働きが欠かせないとの想定から、国語科教師が司書と「協働」することの意義を検討した。その結果、司書は資料面から教師を支援するだけではなく、授業を共に構想・実践していくパートナーとして位置づけられ始めていることが分かった。また、そうした「協働」を通して、教師は教科の目的や内容への問い直しを迫られ、ゆくゆくは一人で探究的な授業を構想できるようになる可能性もあることが示唆された。これらの内容について、研究会で発表するとともに、論文化を行った。 次に、先述したような協働に長年取り組んできた国語科教師と学校司書を対象とし、「①協働の内実はどのようなものか」「②司書との協働を通して教師は何を学ぶのか」という二つの観点から、一年間に及ぶインタビュー調査を実施し、完了した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「おおむね順調に進展している」と判断した理由は、年度当初に予定した研究計画を完了し、次年度に向けた準備を整えることができたからである。 研究計画を申請した段階では、教師の役割を授業事中に限定して捉えていたが、文献調査を通して、事前の構想段階も含めて捉えるようになった。こうした枠組みの転換は予定外のものではあったが、司書との「協働」を通した授業の構想過程や教師の学びを検討しようとする発想は、これまでの教育学研究ではあまり見られなかった。探究的な授業を各教科で実現することが求められている昨今の状況において、国語科教師が探究的な授業を構想・実践できるようになる道筋を明らかにしようとする本研究の試みは、当初よりも時宜に適ったものであると考えている。 なお、研究計画を申請した段階では、論理的な文章を教材として探究的な授業を開発し、批判的思考力の育成に対する効果の検証を行う予定であった。この点については、新型コロナウイルスの感染拡大により学校現場への参与が難しくなったため、大学生対象の検証へと切り替える予定である。これは、申請書にも記述した範囲内での変更である。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度は本研究の最終年度にあたるため、研究成果公表の年度として位置づける。具体的には、以下の三点の成果を公表する予定である。 ①インタビュー調査から得られた知見を5月の全国大学国語教育学会で発表し、論文投稿を行う。 ②論理的な文章を教材とした探究的な授業を開発する。その際、論理的文章を用いた授業において、どのような探究課題を設定する必要があるのかについて、文章のジャンル・特性に応じた理論化を図る。これらの知見については、下半期に公表し、論文化を行う。 ③開発した授業を大学生対象に実践し、批判的思考力の育成に対する効果の検証を行う。こちらについても下半期に公表し、論文化を行う。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、国内外の出張が中止となり、旅費が未使用となったためである。それらの一部については、インタビュー調査が想定以上に長大かつ充実したものとなったため、文字データ化のための費用として使用している。 2021年度は、引き続き文献調査を進めるための図書購入費や、授業データの文字起こし料、学会での発表と論文化に伴う費用として使用する。
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