2022 Fiscal Year Annual Research Report
Development of School-type with Educational Program on Crime Prevention Education and Systematic Assessment Sheet
| Project/Area Number |
19K14218
|
|---|
| Research Institution | Momoyama Gakuin University of Education |
|---|
Principal Investigator |
八木 利津子 桃山学院教育大学, 人間教育学部, 教授 (00780313)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 学校安全 / 共育活動 / 防犯 / 異年齢集団 / アセスメントシート |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度の研究では、主に登下校で起こりうる危機防止について児童が主体となって学ぶ活動可能な新たな学習方法の構築に向けた教材づくりと有効性を検証した。方法は筆者が提案した視覚教材を活用して最上級生の６年生児童主体による実演動画を視聴し、学習前後に状態不安尺度による変化に基づき調査した。その結果、特に2年生や3年生の状態不安の最大値が低くデータ全体の散らばり幅も小さく変化し児童の不安軽減に結びついた。
各学年の学習成果に着目すると、1年生の共起ネットワークでは、不審者から身を守る手段として新たなキーワードとなる言葉を習得し登下校時の防犯の関心は高まった。
2年生や3年生の状態不安の最大値に着目すると、いずれも減少しており最も不安がっていた児童らの不安軽減に結びついた。また、データ全体の散らばりも下がっていることから、学年全体の不安傾向が緩和が確認できた。一方、4年生では実践後の最大値のデータ変化はみられなかったものの、状態不安の最小値がさらに低い数値を示し、データ全体の散らばりの幅が拡がり、学年全体の不安傾向が分散した5年生は、学年全体が示す状態不安の散らばり幅が、4年生よりさらに大きい散らばり幅となって示されており、防犯に関するリスク回避の指向性に拡がりをみせたと考えられる。すなわち、6年生が作成した動画視聴や壁新聞の伝達学習を踏まえて、低学年児童は防犯教育を考える動機づけの機会が得られるだけではなく、登下校の安全で気をつけるための新たな知識を学習する上で、上級生に対する親近感が影響し、不安の緩和に有用であることがわかった。
このように、小学生という発達段階を踏まえた安全・安心の備えとなる実践モデルを策定し、持続可能な共育プログラムを提供するに至った。本研究を経て、申請者が意図した異年齢集団活動による学習を通じて校内の仲間同士の繋がりを育む防犯学習のメリットは大きいと考える。
|
