弱視学生の教育環境整備に対する大学教員の態度に関する包括的研究

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K14296
• Research Institution: Aichi University of Education
• Principal Investigator: 相羽 大輔 愛知教育大学, 教育学部, 講師 (50735751)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 弱視学生 / 障害学生 / ＩＣＴ / ＡＴ / 視覚障害

Outline of Annual Research Achievements

本年度の研究は、次年度以降に実施する大学教員を対象とする研究の予備調査であり、弱視学生支援におけるＩＣＴ環境整備に対する健常学生の態度構造を、その個人要因との関係から検討した。
海外の先行研究を参考に、弱視学生支援に関連するＩＣＴ環境整備項目を作成し、教育学部生(N=273)を対象に、個別留め置き形式による質問紙調査を行った。その際、協力者には、学習環境の改善を大学に要望する同性、同学年の弱視学生(文章)を提示し、各項目内容への協力について、「全く気軽にはできない」から「非常に気軽にできる」までの7件法で尋ねた。また、協力者の個人要因(関心・職種・ＩＣＴ抵抗等)も聴取した。
全項目に対する因子分析の結果、弱視学生支援に関するＩＣＴ環境整備は、支援機器類の導入に関する内容(支援機器因子)、試験等でのデータ提供に関する内容 (データ提供因子)、タブレット等の利用許可に関する内容(利用許可因子)からなることが明らかにされた。
また、各因子得点(従属変数)と各個人要因(独立変数)との関係を分散分析により検討したところ、職種は全ての因子に有意な主効果を見出し、いずれも教員志望者の方が一般職志望者よりも協力的であることが示された。関心は支援機器因子とデータ提供因子に有意な主効果を見出し、関心の高い者が低い者よりも協力的であった。ＩＣＴ抵抗は、データ提供因子のみに有意な主効果を見出し、低い者の方が高い者よりも協力的であった。
以上のことから、弱視学生支援に関するＩＣＴ環境整備は、支援機器、データ提供、利用許可の内容からなり、その内容ごとに異なる個人差が明らかにされた。これは、弱視学生支援の理解啓発を計画する際に役立つ情報であると考えられた。次年度は、この結果を踏まえ、大学教員を対象とする調査に移行する予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本年度は計画した研究を全て遂行することができたのにもかかわらず、年度末に、新型コロナウィルスの影響を受け、研究成果を報告するための準備が十分できずに終わった。現在の研究成果は、教育心理学会総会でのポスター発表をエントリーした1件のみである。
また、年度末は、次年度の研究を前倒しで進めたかったが、それができていない状況にある。おおむね、予定した計画は全て遂行できてはいるので、上記のような評価に至った。

Strategy for Future Research Activity

今年度作成した弱視学生支援におけるＩＣＴ環境整備の項目を用い、次年度以降は大学教員を対象とする調査を実施する予定である。具体的には、弱視学生支援におけるＩＣＴ環境整備に対する大学教員の態度を、顕在・潜在の両側面から検討すること、また、各態度に関連する個人要因についても明らかにすることを予定している。

Causes of Carryover

購入を計画していた備品・消耗品が予定よりも安価に購入できたため、残額が発生した。次年度、調査費用の一部として活用する予定である。