2020 Fiscal Year Research-status Report
アクティブラーニングの教育効果の可視化と影響要因に関する定量分析
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19K14307
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| Research Institution | Otaru University of Commerce |
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Principal Investigator |
田島 貴裕 小樽商科大学, グローカル戦略推進センター, 准教授 (80596205)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | アクティブラーニング / 汎用的能力 / アセスメントテスト / 教育効果 / 学修成果 / ジェネリックスキル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年次向けのキャリア教育科目で実践しているアクティブラーニング型授業の2019年度の履修者について，アクティブラーニングが学修成果へ及ぼす影響要因と，その獲得プロセスについて検証した。当該科目のアクティブラーニングの学修成果として，「大学での学びの有効性や重要性に対する認識」を設定し，授業への取り組み姿勢や授業内容の習得，知識の理解などが及ぼす相互影響について共分散構造分析を行った。その結果，アクティブラーニング型授業に対する取り組み姿勢は，授業内容の修得と知識の理解に正の影響を及ぼしていた。また，授業内容の習得と知識の理解が高まるほど，今後の大学での学びに対する認識へ正の影響を及ぼすことが明らかとなった。
ただし，アクティブラーニング型授業に対する取り組み姿勢は，今後の大学での学びに対する認識には直接的な影響は及ぼしてはおらず，取り組み姿勢が授業内容の習得と知識の理解を深め，結果として大学の学びに対する認識へ良い影響を与えるプロセスが示唆された。アセスメントテストで測定した汎用的能力指標と，学年末の成績評価を分析モデルに投入して検証した結果，いずれの変数とも関連性は見られなかった。
なお，令和2年度は新型コロナの影響により，予定していた少人数向けのアクティブラーニング科目の履修者に対する調査分析ができなかった。そこで，計画を変更し，前述の分析対象である2019年度にアクティブラーニング型授業を受講した学部生に対し，現在の状況を把握するため標本抽出してアセスメントテストを実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和2年度は，研究対象とした少人数向けアクティブラーニング科目に対する調査分析が実施できなかったが，これまでに蓄積されたデータを用いてアクティブラーニングが学修成果へ及ぼす影響要因と，その獲得プロセスについて検証を行った。共分散構造分析によりアクティブラーニングが学修成果へ及ぼす影響要因や過程を中心に検討し，一定の結果を得ることができている。また，その研究成果を学会発表及び論文としてまとめることが出来ており，全体の研究計画としては順調に進行している。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度は，研究の総括を中心にしつつ，新型コロナの影響により令和２年度に実施できなかった一部の計画を実施し，アクティブラーニングの教育効果の可視化と影響要因の分析を行う。
令和2年度は，当初予定していた初年次向けキャリア教育科目における大人数アクティブラーニング型授業が実施できずデータの蓄積ができなかったが，令和2年度は，対面授業とリアルタイムのオンライン授業を併用したアクティブラーニング型授業を開講し，教育成果指標の検証を行う。そして，当初の研究計画をより発展させ，オンライン授業においてもリアルタイムコミュニケーションツールを用いたアクティブラーニングを実施し，教育効果の可視化と学修成果へ及ぼす影響について検証する。
また，履修者に対する汎用的能力のアセスメントテストを実施し，学習状況データや成績などの教務データとの関連性の分析を引き続き実施する。
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| Causes of Carryover |
令和2年度もすべての学会がオンラインで開催されたため，その分の旅費の支出がなくなっている。また，令和2年度に予定していたアクティブラーニングを導入した授業が中止され，計上していた商用のアセスメントの受検対象者が減少し，その費用の支出が少なくなっている。
令和3年度では，対面授業とオンライン授業を併用し，リアルタイムコミュニケーションツールを活用したアクティブラーニングを実施するため，その実施環境の整備費用と引き続きアセスメントテストの受検費用に充当する予定である。
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