2022 Fiscal Year Research-status Report
Proposal and Practice of Self-Learning Model for EFL Learners to Enhance Their Speaking Skills
| Project/Area Number |
19K14314
|
|---|
| Research Institution | Tokyo Woman's Christian University |
|---|
Principal Investigator |
仲谷 佳恵 東京女子大学, 現代教養学部, 特任講師 (70771864)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 教授学習支援システム / 教育工学 / 第二言語習得 / スピーキング / 方略的能力 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
学習者の現在の言語運用能力（統語処理，および，語彙の選択能力）に合わせたコンテンツをシステムから提供するために，それぞれの具体的な発達段階を，実験を行い変化を分析することで明らかにした．
統語処理については，統語処理に焦点化した練習によって，基礎的な構造に副詞類のついた構造をひとつづきでスピーキングできるようになること，その効果は単なる音読練習よりも高いことを明らかにした．この結果より，学習者のひとつづきのスピーキングが不完全な構造なのか，基礎的構造にとどまっているのか，基礎的な構造に副詞類の付いた構造まで発達しているのかで提供するコンテンツを変える必要性を確認した．
方略的能力（語彙の選択能力として当初捉えていたもの）については，実際に使用する具体的な発達段階を明らかにし，それをシステムで使用する教材や学習者へ提供するフィードバックへ反映させることを目指して，方略を使用している具体的な行動と，方略的能力の測定方法として従来用いられていた質問紙調査や，学習方略との関連性を調査した．その結果，前者については，方略的能力を実際に使用する行動と，質問紙調査のスコアには関連性がないことが明らかとなり，質問紙調査では方略的能力を十分に捉えきれておらず，実際に方略を使用できるか否かを測定する必要性を明らかにした．後者については，方略を使用できている学習者と出来ていない学習者の日常的な学習方略の違いを調査したところ，単語や文法などの言語知識が十分でなくとも方略をよく使用している学習者は，自身の英語アウトプットに対して翻訳ソフト等を使用することで第三者からのフィードバックを得ることを日常の学習の中で行っていることが明らかとなった．これらの結果を元に，方略の実際の使用状況と日常的な学習方略によってシステムから学習者へ提供すべきフィードバックの設計を整理した．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「研究実績の概要」で記載した通り，統語処理および語彙の選択能力それぞれ独立した練習の開発と，それぞれの能力の測定，そして組み合わせ方の枠組みは達成できている．
今年度は，それらに加えて，実際に授業等で実施し効果の検証を行うことが目標であった．言語運用能力の変化を数量データと質的データ両方の観点から分析するにあたって，本研究で開発したシステムを使い，多様なレベルの学習者間比較を行う予定だった．しかし，現場との調整が叶わなかった．そのため，現場の先生方と再度調整を行った上で，システムの効果の検証を教育現場で実施できるように遂行する予定である．
|
| Strategy for Future Research Activity |
現在，国内の国立大学における英語初学者と英語中級ー上級者のクラスを受け持つ英語教員との調整を行い，夏から秋にかけてシステムを使用した調査を実施する．
また，日本の大学に加え，台湾の大学（Ming Chuan大学）で実施を行える見込みとなったため，2国の学生間での比較も実施する予定である．
分析においては，書き起こしについてはセキリュティに関する認証を受けた専門業者に依頼する予定である．また，分析にあたっては，言語学を専門とする大学院生をリサーチアシスタントとして雇用し，協力を依頼する予定である．
分析結果は，量的分析結果はInternational Conference on Computers in Education，量的・質的分析結果についてはInternational Conference on Quantitative Ethnography 2023等の国際会議や，その他教育工学の論文誌に投稿する予定である．
|
| Causes of Carryover |
システムを使用した現場での調査を実施する予定だったが，2022年度は現場との調整がつかなかった．したがって，調査時のリサーチアシスタント雇用費や，調査実施後の発話データの書き起こしの業者への依頼費用や，分析結果の国際会議などでの発表で発生する参加費や旅費，論文投稿料などを2023年度に使用する．
|
