2020 Fiscal Year Research-status Report
高等教育における便益遅延性と学習経験を考慮した講義品質改善のための評価手法の開発
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19K14315
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
川本 弥希 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 研究員 (80832427)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 学習経験 / 便益遅延 / 高等教育 / 看護教育 / コミュニケーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度の研究計画は、昨年度に第１回目の調査として取得した「現場実習を行う前」の学生から取得したデータの分析と、第２回目の調査を「現場実習を行った後」の学生に対して実施し、収集した定性データから学習経験と便益感の関係を整理することが目標であった。
まず、1つ目の成果として、看護学実習を受講した学生約90名から学習経験の獲得に関する意見を収集してテキスト分析を行い、学習経験の変化に影響を与える要因について整理した。その結果、学習意識や態度の変化に影響を与える学習経験要因を抽出することができた。この成果は2021年2月に教育工学系の論文誌へ掲載されている。
また、別の調査として、看護学実習を受講した学生約90名から学習経験レベルと講義に対する満足度やロイヤルティの定量調査を実施した。その結果、看護学実習生がコミュニケーションの講義を受講することの重要性を自覚し、継続して学習したいと感じていることが分かった。これにより、過去に学習したことに関する便益が遅れて享受されていることの可能性が示唆された。この成果は、2020年9月に教育工学系の国内大会で発表されている。
最後に、学習経験を定量的に測定する尺度の試行調査を行った。その結果、学習経験レベルと質問項目において相関がみられた。いくつかの問題点を整理し次の調査のための改善点を洗い出した。この調査結果は2020年11月に教育工学系の国際学会にてポスター発表している。
また、今後の研究の方針として、オンライン授業やハイブリット授業による学習経験の獲得の違いを踏まえた議論が必要であると考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度の調査目標であった大学生の講義に対する意見を十分に取得することができなかった。その理由として、コロナ禍のにおいて、授業がすべてオンラインになったことや、研究対象としていた看護実習や教育実習の調査フィールドが感染リスクの問題から縮小化されたためである。
具体的には、看護学実習に関してはある程度のデータが収集できており分析を進められるが、教育実習に関するデータはほとんど取れなかった。そのため、以前に取得したデータの一部を分析し、国内、国外の学会において発表を行った。また、ショートレターを投稿し、採択された。
以上より、本年度の計画においては当初の予定通りとは行かなかったが、プロジェクトにおける研究成果は出ている。
また、社会情勢の変化を踏まえて、リアルタイムオンライン授業における学習経験という新たな調査フィールドを設定して研究をできる限り進めた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度の４月以降にコロナウィルスの影響で中学校、高校が休校となり、教育実習が通常通り実施されていない状況が続いていた。そのために調査データの収集がうまくいかずに十分な数のデータを獲得することができなかった。
また、授業形式が対面授業、オンライン授業と混在になってしまい、昨年度のデータの学習経験や便益感と単純に比較することができないと考えられる。
今後は状況は見ながら対応していく予定であるが、教育システムが大きく変わってしまったために当初予定していたデータを取得できない可能性がある。調査の見直しや延期が必要であると考えている。
当面はすでに取得した看護実習のデータの分析をさらに進めて、外部で発表するための準備を継続する。また、教育実習に関しては少ない数のデータは取れたので、研究会での発表などの準備を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍において、国内・国際学会による現地での発表機会が減ったことにより、旅費をほぼ使用する機会がなかった。今後も同様な状況が予想される。今後の使用計画としては、研究が当初の予定より遅れていることもあり、研究期間の延長申請を行うことで予算遂行を考えている。
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Research Products
(4 results)
