2021 Fiscal Year Research-status Report
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19K14365
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| Research Institution | Tamagawa University |
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Principal Investigator |
松本 良恵 玉川大学, 脳科学研究所, 研究員 (30772735)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 向社会行動 / 利他性 / 協働行為 / 行動の同期 / 協力行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、他者と共に各自の自己利益の最大化を可能とする二者間の相利的協働行為が、集団内での協力行動の維持にどのような影響を与えるのかを検討することを目的としている。実験室実験を用いて、相利的協働行為に含まれる相互依存性、行動の同期性、裏切りの誘因の有無、得られる結果の対称性の成分を切り分ける経済ゲームを行い、相利的共同行為のいかなる要因が、集団内の協力行動を引き出すかを明らかにする。
これまでの検討では、集団での協力を引き出す4つの条件（①自分と相手の意思決定に応じて、互いの利益が影響を受ける相互依存関係にあること、②相手と行動が同期すること、③裏切りの誘因がない状況であること、④二者間の相互作用によって得られる利益の対称性）が明らかになった。しかし、二者間の相互作用における4つの要因が、どのような機序で集団内での相互協力を達成するかについては、心理尺度や事後質問等の項目を検討しても解明できないままだった。①③の要因が必須であることはこれまでの実験で自明だったことから、2021年は②と④の要因に注目し、どちらの要因がどのように集団内での相互協力に影響しうるのかを検討するための実験室実験を行う予定だった。前年度までの間に行ってきた実験研究と同じ状況設定で実験を行うことや、参加者には実際に他の人と一緒に相互作用をしているという感覚を持ってもらうことが重要であることから、可能な限りは実験室実験を通じて実際に参加者同士に相互作用を経験してもらう機会を設けることが望ましい。そのため、実験実施時期について検討していたが、新型コロナウィルス感染拡大防止の観点から今年度の実験実施は困難な状況にあった。
今後、実験室実験ではなく、オンライン実験やWeb調査などの方法で、これまでの実験結果を再現できる方法を開発し、そのうえで②、④の要因のどちらがより重要なのかを特定することが求められる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度までに行ってきた実験研究から、集団での協力を引き出す4つの条件（①自分と相手の意思決定に応じて、互いの利益が影響を受ける相互依存関係にあること、②相手と行動が同期すること、③裏切りの誘因がない状況であること、④二者間の相互作用によって得られる利益の対称性）が明らかになった。2021年度は、この4つの要因のうち②と④の要因に注目し、どちらの要因がどのように集団内での相互協力に影響しうるのかを検討するための実験室実験を行う予定だった。
新型コロナウィルス感染症の影響から、実験室実験の実施は困難であることが予想されたものの、やはり前年度までの間に行ってきた実験と同じ状況設定で実験を行うことや、実際に他の人と一緒に相互作用をしているという感覚を実験参加者に持ってもらうことが重要であることから、可能な限りは実験室実験を通じて実際に参加者同士に相互作用を経験してもらう機会を設ける必要があった。このことから実験室実験の実施時期を見計らっていたが、2021年度も新型コロナウィルス感染の感染状況は落ち着きを見せず、オミクロン株の出現等も見られたことから、参加者を実験室に呼ぶ形式での実験を実施することは困難だった。
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| Strategy for Future Research Activity |
現段階で明らかになった①相互依存性②行動の同期③裏切りの誘因がないこと④互いに得られる利益が対称であり利益格差が生じないこと、という4つの条件を含んだ相互作用が集団内協力を維持するメカニズムのうち、②と④の要因に限定し、実験研究ないし質問紙調査によっていずれの要因が、集団内協力を維持するのかに関するさらなる検討を行う。
対面実験が実施できない可能性を考慮して、オンライン実験やWeb調査などの方法で、これまでの実験結果を再現できる方法を2022年中に検討し、プレテストを繰り返し行う。その結果に基づいて本実験ないし調査を行い②、④の要因のどちらがより重要なのかを特定する。2022年度は、最終年であることから、得られた研究成果の報告を行う。
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| Causes of Carryover |
集団内で協力を生み出す要因を特定するための実験室実験を計画し、実施する機会をうかがっていたものの、新型コロナウィルス感染拡大防止の観点から、実際に実験室に参加者を読んで実験を実施することは困難だった。一方で、オンライン実験や質問紙調査の可能性も検討したが、仮説検証の方法が変わる（実験室実験→オンライン実験・オンライン調査）と、方法を変更したことによる影響がどのように表れるのかの予測が難しく、方法変更によるデメリットはかなり大きいことが考えられた。このため可能な限り実験室実験を実施できるよう計画していたものの、謝金の支払いが必要になる実験室実験の実施は困難であった。そのため、実験実施のために必要な諸費用の繰り越しを決定した。
2022年度は、基本的に実験室実験以外の手法での検証を可能とするために、これまでの実験結果をまずオンライン実験、オンライン調査で再現できるかどうかを確認し、実験・調査デザインの検討を行う。複数回のプレテストを2022年中に行い、デザインを確定させる。本実験、本調査は2022年度内に行い、研究成果をまとめる。
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